中国ビジネス四方山話

これから中国への進出や中国企業との取引を検討している日本国内企業の人、または進出企業の人、現地出張などを控えている人の参考になる情報をお届け。中国の市況や人々のITとの関わり方、ビジネス上のキーポイントなどを簡潔に、分かりやすく説明する。

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記事一覧

  • 2016年に中国人が注目した日本とは

    今年中国のネットユーザーが関心を持った日本は何か。また非ネットユーザーもあわせたより大衆層がイメージする日本とは何か。いくつかデータを紹介していこう。

  • 中国で4000万人近くが利用する「一起作業」人気の秘密は

    PC・スマートフォン・タブレット向けの「一起作業」という教育サイト・アプリが人気だ。

  • 中国の「日本的サブカル市場」はブルーオーシャンとなるか

    二次元という近年登場した中国語がある。二次元とは、幼児向けを除く、青少年向けのアニメや漫画やゲームやライトノベルに加え(勢力としては小さいがボーカロイドも含む)、そこから派生した、声優やグッズやコスプレ用品を包括したサブカルチャー(コスプレは「2.5次元」と呼ばれることもあるが、二次元に含まれる)。

  • 今年ブレイク--自転車シェアビジネスは儲かるのか

    今年ブレイクしたネットサービスではスマホを活用した自転車シェアサービス「mobike(摩拜単車)」や「ofo」が挙げられる。

  • 国慶節で台頭するO2Oサービス

    10月1日から7日までの大型国慶節期間において、新たな動きを見せたネットの様々なサービスについてご紹介する。

  • ITを駆使して「製造強国」を目指す「中国制造2025」とは

    コンシューマー系のITの話題と中国の政策はあまりリンクすることはないが、今後のコンシューマーのITも含めて2015年5月に発表された中国の政策「中国制造2025(Made in China 2025)」は知っておく価値があるので、IT絡みについてざっくりと紹介したい。

  • これから盛り上がりが期待される中国のNFC事情

    中国にいくと、QRコードとそれによる「支付宝(Alipay)」「微信(WeChatPay)」の支払いが普及していることに驚かされる。しかし、そんな同国で、これからNFCが普及しそうなのである。

  • 銀行のQRコード導入でキャッシュカードが少数派に--進む中国でのFinTech

    現地時間7月15日には、中国の大手銀行である中国工商銀行がQRコードの支払いに対応した。これまでは一旦各銀行から支付宝か微信支付に金額を一旦チャージしてから商品代金を支払っていたが、今後は銀行のアプリから直接QRコードを使って支払いができるようになる。

  • 小米の不振、OPPOとVivoの台頭--中国スマホ市場の変化から分かること

    中国で飛ぶ鳥を落とす勢いとも思われていたスマートフォンメーカーの小米(シャオミ)のシェアが下がり、代わりにOPPOやVivoが台頭している。中国では、当然だという論調も多い。

  • 中国人のソウルフード「火鍋」が変える食のデリバリー

    かつては到底無理と思われていた火鍋のデリバリーが中国で広がり始めている。

  • ハイテクで巧妙化する中国のマルチ商法

    現地時間7月1日、中国工商総局は微信(WeChat)を利用したマルチ商法の禁止を目的としたネットワーク販売の改善令「関于進一歩做好査処網絡伝銷工作的通知」を発布した。微信でのマルチ商法についてのニュースは2013年から確認でき、2014年には「マルチ商法が蔓延している」というニュースも確認出来るので、今になって通達を出すのは、スピーディーな中国としては、少々遅い感がある。

  • 中国で急増する街歩きツアービジネス

    筆者が拠点とする中国の地方都市で、有志による街歩きツアーに参加した。中国で少々変わったビジネスに触れる機会があったのでご紹介したい。

  • それでも中国でITビジネスを続ける理由--ハードウェア編

    中国では物価が上がり続け、人件費が高騰している。しかし、そんな中でも中国でがんばり続ける日系企業がある。今回は中国南部の深センを中国での拠点とし、中国製ハードウェアの開発・販売を行う日本企業に話を伺う。

  • それでも中国でITビジネスを続ける理由--ソフトウェア編

    中国では物価が上がり続け、人件費が高騰している。「チャイナプラスワン」(中国に生産拠点を構える企業がリスク回避のために中国以外にも拠点を分散させる考え方)という言葉が登場し、また、(特に開発において)中国から撤退する企業も増えている。しかし、そんな中でも中国でがんばり続ける日系企業がある。こうした日系企業はどうしてがんばれるのか、中国での開発は厳しくないのか。まずはソフトウェアの分野について、大連市(遼寧省)に本社がある大連ランダムウォーカー有限公司の三宅雅文社長に話を聞いた。

  • 規制されど盛り上がる中国版YouTuberの世界

    中国版YouTuber(中国語で網紅。本来はネットの有名人の意味)が人気となっていて、YouTuber養成学校が各地にできている。共産党のメディアには、「小学生が大きくなったらなりたい職業に『網紅』をあげ、子供に頼まれ網紅の養成学校に通わせている親もいる」という記事も出ている。一方でその記事では、「網紅が汚い言葉や、卑猥な言葉を発することがあり、親を失望させている」と書いている。

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