IT専門調査会社のIDC Japanは2月9日、国内におけるマルチコアプロセッサを搭載したサーバ製品の普及状況と、マルチコア技術が国内サーバ市場に与える影響を分析した結果を発表した。マルチコア技術は、複数のCPUコア（演算機構）をプロセッサに内蔵する技術。消費電力や発熱量を抑制できる。
同調査によると、国内RISCサーバ市場の出荷台数では、すでに25％がマルチコアプロセッサを搭載している。マルチコア技術は、従来と同じペースでプロセッサの性能を向上させ続けるための手段。長期的には、「サーバの設置効率が改善される」「消費電力や設置効率がサーバを比較する際の重要な評価指標になる」「低価格製品への需要シフトが進む」「サーバ仮想化技術の利用が広がる」といった変化が国内サーバ市場に現れてくるという。
国内RISCサーバ市場では、2005年第3四半期時点で25％がマルチコアプロセッサ搭載製品に切り替わっている。IA64サーバを含めた国内RISC／IA64サーバ市場は、2009年以降はすべての製品がマルチコアプロセッサを搭載したものになる見込みだ。
国内x86サーバ市場でも、2005年第3四半期からマルチコアプロセッサ搭載製品の出荷が開始されたばかりにもかかわらず、マルチコアへの移行が短期間で進んだ。IDCは、2008年以降、すべての製品がマルチコアプロセッサ搭載になると予測している。
