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必須のツールだからこそ思わぬ問題を引き起こしているメールシステム

田中好伸(編集部)

2007-09-05 13:15

 メールはもはや業務に欠かすことができなくなっている。必須のツールであるが故に、思わぬ問題を引き起こすようになっている。その端的な一例が迷惑メール(スパム)だ。仕事に必要なメールとスパムを分けているうちに、思わぬ時間が経ってしまったという経験にあった方も多いだろう。スパムの増加で個人の生産性が低下するという問題は、もはや見過ごせない大きな問題といえるだろう。

 またメールはセキュリティ上の問題をも孕んでいる。メール経由でのウイルスはいうまでもなく、メールを利用した機密情報の流出だ。ここでは、情報セキュリティという問題だけでなく、企業内外の情報の流れを監視することで、企業にとってマイナスの影響のあるメールを差し止めることが重要となってくる。

 さらに、業務に必須となっているメールだからこそ、コンプライアンスという問題も絡んできている。もし、情報流出、あるいは訴訟にまで発展するようなトラブルが発生した場合、トラブルの経緯を示すようなメールは、訴訟において証拠能力を満たすことができる。

 こうした観点から、業務に必須となっているツールだからこそ、メールシステムは、安く上がればいいというものではなくなっている。総所有コスト(TCO)という視点、また従業員の生産性向上という視点、コンプライアンスをどう確立していくかという視点――。メールシステムは、情報系ながら、ERPやSCMなどの基幹系システムと同様に、さまざまな視点から、その効果と問題をつぶさに検証すべき対象となっているのである。

 そうした問題意識を持つ担当者向けに、一つの解答あるいはヒントとなりうるセミナー「Smart Messaging Conference 『メッセージング市場は今どうなっているか?』〜導入事例と調査レポートで知る最新動向〜 」(シーティーシー・エスピーとミラポイントジャパンが主催)が、9月13日(木)に開催される。

 同セミナーでは、設立以降メッセージング市場を分析し続けてきている米The Radicati GroupのSara Radicati最高経営責任者(CEO)による、メールシステムの最新動向が紹介される。この講演のなかでは、Microsoft ExchangeやLotus Notes、オープンソースソフトウェア(OSS)製メールアプリケーションなど、さまざまな製品に対するTCOでの比較分析が発表される予定となっている。

 また、大林組やひまわりネットワークといったユーザー企業の担当者から、なぜメールシステムを刷新することにしたのか、どこをポイントにしてシステム導入を決めたのかなど、導入事例についても発表が行われる予定だ。

 同セミナーは、こちらのウェブサイトから参加を申し込むことができる

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