IDC Japanは1月13日、2009年における国内データセンターの種類別規模別サイト数および2014年までのサイト数予測を発表した。
同社では、2009年の国内データセンターは、事業者データセンターおよび企業内データセンターの合計で9万500サイトと試算している。また、2014年における国内データセンターについては、約1割減少する見込みという。
IDCでは、データセンターの種類を、ホスティングやコロケーションなど顧客へのサービス提供を目的とした「事業者データセンター」と、一般企業が自社システムの運用を目的として所有する「企業内データセンター」の2つに分類。また、規模別では「サーバークローゼット（オフィススペースから独立したごく小さい部屋／スペース）」「サーバールーム（50平方メートル未満）」「小規模データセンター（50〜100平方メートル未満）」「中規模データセンター（100〜500平方メートル未満）」「大規模データセンター（500平方メートル以上）」の5つに分類している。
今後、ICT機器の利用手法が、部分最適から全体最適へと移行するに伴い、国内においてもデータセンターの再編や統合が進むと同社は見ており、面積規模の小さいデータセンターから、より面積規模の大きいデータセンターへの集約、また、企業内データセンターから事業者データセンターへの集約といった流れでサイト数に変化をもたらすという。
その結果、小規模データセンターについては、2009年から2014年の間、年間平均成長率マイナス2.0％で減少し、2014年には8万1800サイトになると予測している。しかし、集約先となる大規模データセンターだけはサイト数の増加が見込まれるとして、2014年には、2009年の1540サイトから、1600サイトに増加するだろうと見ている。
同社のサーバー リサーチマネージャーである福冨里志氏は、今回の予測について「データセンターに求められる要件は変化している。しかし、国内のデータセンターの中には、この変化に追随できていないものが少なくない。一般企業は自社ICT基盤を最適化する過程で、自らデータセンターを所有し続けるのか、あるいは事業者データセンターが提供するサービスを利用するのか、といった判断を今まで以上にシビアに迫られるだろう。一方、事業者は、一般企業がどのようなシナリオでデータセンターの再編、統合を推進するのかを把握して、事業計画に反映することが求められる」とコメントしている。
IDC Japanによる2009〜2014年の国内データセンターサイト数予測（出典：IDC Japan）
