2015年までに、スマートフォンとタブレットを対象にしたモバイルアプリの開発プロジェクトは、ネイティブPC向けを上回り、比率は4対1になる
今後4年間の新規導入端末の純増分のうち、スマートフォンとタブレットが占める割合は90％以上と予測している。すべてのタイプの携帯電話でアプリプラットフォームの能力が高まっていることが、イノベーションの世界の広がりに拍車をかけているとも表現している。この動きは、モバイルの潜在能力をロケーション、プレゼンス、ソーシャルな情報と融合させることで利便性を高められる部分で顕著としている。
モバイル端末のイノベーションは進み続けているが、2011年の段階で、PCを対象にしたアプリケーション開発プロジェクトの数はモバイル向けアプリ開発プロジェクトと同等になると見込んでいる。スマートフォンとタブレットの稼働台数は、2014年第1四半期（1～3月）は2010年第4四半期（10～12月）の3倍に増加し、これらの端末にとってクライアント側アプリケーションの圧倒的多数はモバイルだけ、またはモバイルが第一になるだろうと予測している。
2016年までに、すべてのタイプのクラウドサービスを利用するにあたり、40％の企業が独立機関のセキュリティテストの結果を選定条件にする
管理の容易さやスケールメリットなどの観点から企業がクラウドサービスの潜在的メリットを評価しているが、セキュリティ上の脅威と攻撃への抵抗力を評価することも同じくらい重要と指摘している。最終的には、検査機関による証明書がセキュリティベンダーのテストを補足することになるだろうと予測している。つまり、クラウドサービスを利用する企業が外部のセキュリティベンダーにテストを依頼するのではなく、一般に認められている検査機関の証明書をクラウドサービスの提供者側が開示することで、企業はクラウドサービスを受け入れることになるだろうとみている。
2016年には、Global1000にランクする企業の半数以上が顧客に関する機密データをパブリッククラウドに格納する
経済環境が財政的な困難に直面する中で、企業は業務コストを削減し、効率を高めることを余儀なくされている。こうした状況に対応するために、2011年の時点ですでに20％以上の企業が、顧客に関するデータの一部を自社運用（オンプレミス）とクラウド（プライベートとパブリックの両方）を組み合わせたハイブリッド型の環境に格納しているという。
2015年までに、ほとんどの企業でIT支出の35％がIT部門の予算外で管理されるようになる
この予測は、今後の企業ITの一部がユーザー部門（マネージャーと部門のエンドユーザー）によって管理されるということを示している。重要なポイントは、IT部門による環境整備を必要しなくなるということだ。ユーザー部門は、組織の発展に必要なIT支出をそれぞれの役割と責任の範囲内で管理したいと考え始めるようになっていると分析している。
こうした状況から、現在最高情報責任者（CIO）の管理下にある予算の一部は、IT部門の枠外に再配分されることになると指摘。場合によっては、ITプロジェクトはユーザー部門のマネージャーが管理するビジネスプロジェクトとみなされることもあるだろうと予言している。
