ガートナージャパンが「2014年以降の日本企業のITインフラストラクチャの将来に向けた展望」というレポートの中で“モノのインターネット（Internet of Things：IoT）”分野を予測した。2017年までに20％以上の企業が、従来の情報機器とは異なるセンサや組み込み機器などを利用し、ビジネスを取り巻く環境をデジタル化すると予測。多様な情報を収集、分析することで製品やサービスをより効果的に提供するために、モノのインターネットに取り組むとしている。
企業のITインフラで扱う情報は、自動化されたプロセスや顧客、販売、財務、製造に関する情報のほか、従業員が作成する電子メールの内容など多岐にわたっている。
今後はさらに、センサやウェアラブル機器、その通信を支えるテクノロジが利用されると予測した。このことは企業に、自社製品やサービスの利用状況に加え、利用者からの対応、開発、生産、販売などの現場における設備や環境、顧客やパートナーの状態など、さまざまなモノをデジタル化する機会をもたらすとしている。
これらの機会は、例えば、製品の生産と販売が中心であった製造業が、サービスを提供する事業者に変化していくなど、これまでのビジネスとは異なる新たな競争環境をもたらす可能性があると指摘。
ほかにも、農産物や物流、金融商品、公共サービス、エネルギー、教育、医療やヘルスケアなどのさまざまなビジネスが変化する可能性について言及した。「企業のIT部門は、テクノロジの変化を的確にとらえ、これから起こり得る動きをけん引する役割を担うことが重要」と提言している。
