IDC Japanは12月17日、2014年上半期（1～6月）の国内ソフトウェア市場の売上額実績および2014年～2018年の予測を発表した。同社が発行したレポート「国内ソフトウェア市場 2014年上半期の分析と2014年～2018年の予測アップデート」の概要版。
それによると、2014年上半期の国内ソフトウェア市場は前年同期比成長率4.8％となる1兆2652億5300万円となった。
（IDC提供）
2014年上半期の国内ソフトウェア市場は、Windows XPサポート終了に伴う特需が2013年から継続し、さらに消費増税前の駆け込み需要も重なり、WindowsをはじめとするクライアントPC向けソフトウェアの売り上げが好調となった。
2014年上半期における国内ソフトウェア市場のベンダー別ランキングは、1位がマイクロソフト、2位が富士通、3位がIBM、4位が日立製作所、5位がNECという順。上位5社の中ではマイクロソフトがWindows OSの売り上げが好調で5％以上の成長を達成。
ランキング上位10社の中では唯一、8位のヴイエムウェアが、仮想化ソフトウェアの販売好調によって前年同期比で2桁成長を達成した。
また、上位10社の中では、マイクロソフトの他に9位のトレンドマイクロがセキュリティソフトウェアの販売好調によって前年同期比5％以上の成長率を達成している。
2014年下半期の国内ソフトウェア市場は、2013年から続いたWindows XPサポート終了特需が終了し、その反動によってPC向けソフトウェアの売り上げが減少して成長が鈍化、2014年通期の前年比成長率は4.2％になると予測される。
2015年以降は市場が落ち着きを取り戻し成長率4％前後で推移、2013年～2018年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は4.0％で、2018年には2兆9846億円の市場規模に達すると予測している。
同社ソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャーの入谷光浩氏は以下のようにコメントしている。
「ソフトウェア市場において第3のプラットフォームの拡大が市場構造に与える影響を強めている。現在は特にクラウドとビッグデータ／アナリティクスの成長がソフトウェア市場をけん引しており、今後はさらにモビリティとソーシャルビジネスが市場にインパクトをもたらすようになる。国内IT市場が横ばいで推移していく中、ソフトウェア市場は最も高い成長が見込まれている。ITプレイヤーは第3のプラットフォームのエコシステムを十分に活用し、ソフトウェアの新たな市場機会を獲得していくべきである」
