IDC Japanは2月2日、国内ストレージソフトウェア市場の2014年上半期の売り上げ実績と、2014年～2018年の予測を発表した。2014年上半期の国内ストレージソフトウェアの売り上げは前年比成長率3.8％増で、406億9600万円となった。
また、2014年通期の国内ストレージソフトウェア売上は830億円、2013年～2018年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は4.4％、2018年の市場規模を984億円と予測している。
（IDC提供）
2014年上半期における国内ストレージソフトウェア市場の売り上げは、前年同期比成長率で、急速な成長を果たした2013年上半期をさらに上回っており、半期ごとの集計としては過去最高となった。
背景に、データ保護に対する需要が堅調であることに加え、サーバ仮想化環境が規模の面でも、アプリケーション分野の両面で拡大していることにより、ストレージ運用の高度化が求められていることがある。
2014年以降の同市場は、データ保護とストレージ管理の2つ面で機能要件の高まりが継続する一方、ディスクアレイ製品におけるソフトウェアの標準バンドルが進むなど、促進要因と阻害要因が共存しているため、成長率は一ケタ台前半で推移するとみられる。
今後、新たな製品分野としてソフトウェア定義ストレージの台頭などがストレージソフトウェア市場に影響を及ぼす可能性があるものの、こうした新製品分野が国内市場に影響力を増すまでにはしばらく時間がかかるとのこと。
同社ストレージシステムズ リサーチマネージャーの鈴木康介氏は、以下のように分析している。
「ストレージ市場には、利用用途別に適したアーキテクチャを持った製品が増えている。現在はそれらの導入が効率を改善する効果を発揮しているが、いずれ複雑性の課題が顕在化する時が来る。ストレージソフトウェアは個々のストレージシステムの価値を最大限に発揮させる役割とともに、ストレージインフラ全体の運用に対する確実性、経済性、運用容易性を高める役割を果たすことが求められるようになる」
