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2014年法人向けタブレット、前年比57%増--教育分野でWindowsとAndroid需要拡大

山田竜司 (編集部)

2015-03-30 13:22

 IDC Japanは3月30日、タブレット端末の2014年第4四半期(10~12月)と2014年通年の出荷台数を発表した。2014年は、前年比8.0%増の804万台。個人市場向け出荷台数は、Android搭載を中心としたタブレット端末の販売不振から減少傾向が続き、前年比4.2%減の569万台となった。一方で、法人市場は教育市場向けを中心とした需要が拡大し、前年比56.7%増の235万台となった。

 ベンダー別では、2014年4~6月からNTTドコモ向けにiPadシリーズの供給を開始し、その後も年間を通して安定した出荷を続けたAppleが、シェア44.3%で首位。また、Android搭載を中心とした戦略から、Windows搭載の投入を並行させる製品戦略へと舵を切った台湾のASUSが、シェア10.3%で第2位となった。以下順位は、富士通がシェア8.0%で第3位、ソニーがシェア6.5%で第4位と続く。

 2014年10~12月のタブレット端末の出荷台数は、前年同期比9.8%増の245万台だった。このプラス成長の主要因は、個人市場では、AppleのiPadシリーズの出荷が好調であったこと、法人市場では、教育市場向けを中心としてAndoridとWindows を搭載する需要が拡大し、それに伴い出荷台数が増加したことを挙げた。

 2014年10~12月のベンダー別出荷台数シェアは、4G回線付きiPadシリーズを中心として出荷台数を伸ばしているAppleが44.9%と第1位。Apple同様、NTTドコモ向けを中心にLTE搭載タブレットの出荷台数を伸ばした富士通は、シェア8.3%で第2位となった。また、Windows搭載タブレットの出荷台数を増やしたASUSがシェア5.9%で第3位。NECレノボグループが第4位、ソニーが第5位となったとした。

 今後は、2015年前半、法人市場においては、教育分野でタブレット需要がさらに拡大していく可能性が高い一方、個人市場は買い替え需要に改善の兆しが見えないため、出荷台数がさらに減少すると予測している。


計804万台 2014年 国内タブレット端末出荷台数 ベンダー別シェア (IDC提供)

計245万台 2014年第4四半期 国内タブレット端末出荷台数 ベンダー別シェア (IDC提供)

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