ワークスタイルは変革できるのか

ワークスタイル変革が成功しない理由

宮下 徹 2015年08月28日 07時00分

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 近年、「ワークスタイル変革」が非常に多くのメディアで取り上げられていると感じる。生産年齢人口の減少、育児・介護の課題、女性の活躍促進、グローバル化、震災以降の働くことに対する意識の変化など、企業を取り巻く環境は大きく変化しているためだ。

 成長のために小さな「変化」ではなく、ドラスティックに働き方を「変革」することが必要だと企業が認識し、取り組み始めているのである。


 筆者の所属する企業は、システムインテグレーターだが、“実験台”の意味合いも含めていち早くワークスタイル変革を実践し、その成功・失敗のノウハウを「ソリューション・ブリーフィング・センター」というデモやディスカッションができる場で顧客と共有している。

 2013年の本社移転から現在までの約2年間で合計600件以上のセッションを実施しているが、そのうちわれわれのワークスタイル変革を紹介するセッションは最も人気が高く、全体の約4割にあたる230件以上に及ぶ。このことからもワークスタイル変革の実現に対して大きな注目が集まっていることが分かる。

 この連載では、顧客と共有しているワークスタイル変革の最新の実績やノウハウをもとに、近年特に注目を集めている「モビリティ」にもフォーカスしながら、導入の実情や、将来展望も含めて紹介する。

 第1回となる今回は、連載全体の入口として、「今、なぜワークスタイル変革が必要なのか」をテーマに、ワークスタイル変革やモビリティで何ができるのか、それを支えるスマートデバイスの課題、そして企業における期待について解説する。

モビリティの向上で実現できること

 “モビリティを高めた働き方”とは、従来のノートPCに加えて、スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイスを活用し、外出先や自宅からでも安全に社内システムにアクセスし業務効率を向上する働き方のことを指す。

 例えば、顧客からの問い合わせに対して外出先でも迅速に回答できれば顧客満足度向上につながり、育児や介護などで自宅にいても働けることで社員満足度の向上にもつながる。海外の調査結果では、世界の最高情報責任者(CIO)の67%が、モビリティが企業に与える影響は、1990年の当時のインターネットよりも大きいと考えている

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