海外コメンタリー

IT版「マーフィーの法則」に打ち勝つ10の方法 - (page 3)

Mary Shacklett (Special to TechRepublic) 翻訳校正: 村上雅章 野崎裕子

2015-10-10 08:00

#6:ほとんど使われないアプリを除き、すべてのテストが完了--しかし、そのアプリは使われ、システム全体を停止させる

 ソフトウェアはすべてひとそろえで考え、サブルーチンを徹底的にテストし終えるまで本番稼働を開始してはならない。しかし、締め切りが押し迫ってくると、当初決定されたカットオーバー時点で「リリースできる」とプロジェクトマネージャーが感じたアプリをリリースするようになる。このような意思決定は、該当アプリの使用頻度とリスクを天秤にかけて行われる。このためアプリが「滅多に使われない」あるいは「おそらく使われない」と判断された場合、そのアプリの徹底的なテストを見送り、カットオーバーに間に合わせることになるかもしれない。

 しかし、予想に反してエンドユーザーが該当アプリを使用した時にマーフィーの法則が発動し、そのアプリもろともシステム全体を停止させるのだ。このような状況を避ける最善の方法は、スケジュールを見直し、完全にテストが終わる時までアプリケーションを調達しないようにすることだ。エンドユーザーが難色を示したり、業務的な状況が優先されてスケジュールの変更ができない場合、利害関係者とユーザーに状況を説明し、テストが完了するまで該当アプリの使用を避けるように願い出てほしい。また、ソフトウェア全体の調達方法にもよるが、初期配備からそのようなアプリを除いておき、後で準備が整った際に追加で配備するというさらに良い手もある。

#7:取引先のベンダーは過去に取引のあった(しかもけんか別れした)ベンダーに買収される

 ITベンダーの変更は痛みを伴う経験だ。このため価格や技術に大きな変更が発生しない限り、あるいはベンダーとの関係が修復できないほど悪化しない限り、避けようとするはずだ。後者のケースでは、新たなベンダーを市場で探すことになる。その1〜2年後、忘れた頃にマーフィーの法則が発動する。新たなベンダーが以前のベンダーに買収され、あなたの会社に再び不幸をもたらすのだ。

 こういった状況を防ぐ最善の方法は、新たなベンダーと契約を結ぶ際に、その契約書に「マネジメントが変わった場合の条項」を追加しておくことだ。この条項により、(ベンダーが買収されたなどの理由で)マネジメントが変わった場合、契約を終了させる権限を留保できる。

#8:ベンダーの素晴らしい窓口担当者はすぐにいなくなる

 この法則はそこかしこで発動している。ベンダーが売り込みをかけてくる際、新たなソリューションを採用してもらうために、親しみやすさと豊富な知識を兼ね備えた顧客担当者を寄こしてくる。しかし残念ながら、新しいソリューションが導入されると、その素晴らしい担当者は知識の少ない、役に立たない新人担当者と交代してしまうのだ。新たなIT分野に参入した際には特に、ベンダーの窓口として親しみやすく知識の豊富な担当者を決めてもらい、強い関係を築いておくことが必要不可欠だ。質の低い顧客担当者に替えられるという事態を避けるには、ベンダーとの契約書上に、顧客担当者の任命や変更を承認し、受け入れる権利を留保する旨、明記しておくのがよいだろう。

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