さくらインターネットは2月8日、モノのインターネット(IoT)に必要な通信モジュールとシステム基盤サービスを一体型で提供する「さくらのIoT Platform」を2016年中に提供開始すると発表した。これを使えば簡単にIoTのデバイスや関連サービスを開発できるとしている。
正式サービスに先駆け、試験運用にあたる「さくらのIoT Platform α(アルファ)」を4月から、「同 β(ベータ)」を9月から提供する。2月8日からアルファのパートナー募集を開始した。
IoTでの通信に必要な共通機能をサービス化した(図)。これにより、デバイス開発者は、通信機能やデータを保存する仕組みを自前で用意しなくて済む。
図:さくらのIoT Platformのシステム構成と参加パートナーの例
具体的には、デバイスに組み込むモバイル通信モジュール「さくらのIoT通信モジュール」を提供するとともに、収集したデータを保存、処理するシステム基盤をさくらインターネットのデータセンター(閉域網)上で提供する。モバイル通信網にはソフトバンクまたはソラコムのいずれかを利用する。通信モジュールはCerevoが開発した。
デバイス開発者は、デバイスから通信モジュールにシリアル通信機構(UART/SPI/I2C)を介して簡単なコマンドを発行するだけで、データを収集できる。一方、インターネットからはウェブAPIを介して、収集したデータへのアクセス、IoTデバイスの遠隔制御などができる。
このために必要な、インターネットとデータセンター(閉域網)とのAPIゲートウェイを用意している。データをAPI経由で広く一般に公開する使い方も、非公開で一般にはアクセスさせない使い方も、どちらの使い方もできる。
想定している料金体系は、以下の通り。通信モジュールは1万円以下で提供する予定。デバイスからデータセンターへの通信はメッセージ量で課金するが、2年間で100万メッセージ(1分に1回弱)程度までは無償で提供することを考えている。
さくらインターネット 代表取締役社長 田中邦裕氏
通信モジュールを搭載した車載用ボード(アプトポッドが開発)
データ保存料は、第三者に公開するパブリックデータが無償、非公開のプライベートデータには課金する。APIは利用料がかかるが、API利用料の一部をAPIを介してアクセスされたパブリックデータの生産者(デバイス開発者)にフィードバックする。
試験運用のアルファでは、通信量が無償なほか、通信モジュール(約1000個)も無償で提供する。ベータからは通信モジュールを有償化する。正式サービス開始時には通信量も有償化する。
さくらのIoT Platformのコンセプトを「どこでも、誰でも、手軽に、今すぐに」と説明するのは、さくらインターネット代表取締役社長の田中邦裕氏。IoTのデバイスのデータを収集する手段としてスマートフォンのような高価なゲートウェイ装置を使うことなく、デバイス単体で簡単にデータを収集できるようにするために開発した。
「インターネットにつながるモノを増やしたい。データが増えれば、新しいビジネスにつながる」(田中氏)
発表会では、アルファのパートナー企業のうち7社が登壇し、さくらのIoT Platformとの関わり、考えているサービスについて説明した。例えば、アプトポッドは通信モジュールを搭載した車載用デバイスをデモンストレーションした。サイマックスは、トイレに後付けでセンサを設置して排泄物を分析するサービスを紹介した。