リクルートグループ全体のIT基盤の企画、開発、運用を担うリクルートテクノロジーズは、サイバーセキュリティ対策として、脅威分析によるセキュリティ脅威の可視化が可能なSIEM製品を導入、グループ全体のサービスおよび情報資産の保護を強化した。製品を提供したEMCジャパンが7月19日、ユーザー事例として公表した。
リクルートテクノロジーズは、リクルートグループに対し、ITとネットマーケティングの専門機能を横断的に提供している。リクルートグループはITを活用した顧客価値の向上を経営方針にうたっていることから、その実行に伴うセキュリティリスクの管理には万全を期すことが求められている。
そこでグループ共通の情報セキュリティ基盤を整備、強化するプロジェクトを立ち上げ、「セキュリティ脅威の可視化」を実現できる製品の選定に着手した。
プロジェクトチームでは脅威を可視化する製品の選定に際し、ネットワークパケットの収集力と解析力を基準とした。そうして採用されたのが、「RSA Security Analytics」だった。本製品を用いた実証実験により、インシデントを正しく解析するために不可欠な「検索性能の高さ」「豊富な解析機能」「情報量が飛躍的に増える中でもストレスのない使用感」を確認できたことが採用の理由となった。
特に、知りたい関連情報を早く正確に抽出する高い検索性能が、事案を監視するSOC(セキュリティ・オペレーション・センター)と、脅威解析を担うIR(インシデントレスポンスチーム)の両部門から高い評価を得たとのこと。またRSA Security Analyticsは、収集したパケットをインデックス化し、メタ情報をつけて保管することで情報量の増大に対応しており、「ストレスのない使用感」に寄与している。
同社ではRSA Security Analyticsを導入し、本製品による情報収集や分析・対応を業務に組み込んでいる。脅威の可視化機能は本番環境でも期待通りに達成されており、予想を上回る効果も得られているとのこと。例えば、脅威の解析能力がアップしたことで、収集した情報から外部のマルウェア配布サイトを特定できるようになったり、ボットを社内に埋め込もうとしているインジェクション行為のように検知の仕組みやログでは見ることのできない、一連の挙動を可視化できるようになったとしている。