IDC Japanは、「2019年 国内IoTエッジインフラストラクチャの選定基準調査」の結果を発表した。これによると、IoTエッジインフラベンダー選定では、「IoTの技術力」と「ユーザー業務の理解度」が優先されることが分かった。
IoTエッジインフラベンダーの選定基準
この調査は、2018年12月にアンケート形式で実施された。対象は、IoTプロジェクトを推進している国内企業および団体の経営層、事業部門長、部課長、係長、主任クラスの人。509の組織から得られた回答をもとに分析している。
「IoTの技術力」に関連する項目として、「IoT関連技術をよく知っている」「OT（Operational Technology）接続に詳しい」「IT（Information Technology）接続に詳しい」の3項目合計で、全回答数の31.8％を占めた。「ユーザー業務の理解度」に関連する項目では、「当社の業務をよく知っている」が全回答数の10.8％を占めた。なお、「当該ベンダーとは長い付き合いがある」という回答を、「ユーザー業務の理解」に関連する項目として解釈すると、この2項目で、全回答数の20.1％を占めた。
その他に、最も重要な処理を行うIoTエッジインフラの採用意向に関する質問では、現在は、回答者の6割強が汎用サーバー（UNIXサーバー、x86サーバーなど）を選択していることが分かった。3年後の採用意向では、汎用サーバーを選択する割合は減少し、IoTエッジ専用製品を選択する割合が増加する結果となっている。また、3年後に活用していると思う技術に関する質問では、人工知能（AI～による深層学習が最上位項目となった。
IDCでは、IoTの技術力とユーザー業務の理解度が優先される背景として、IoTインフラバイヤーでは、IoT活用を主導する人材が不足していることを挙げている。また、今回の調査結果から、IoTインフラバイヤーは、IoTインフラ関連製品やサービスが多岐に渡ることなどから、IoTインフラの選択に苦慮していることも判明したとしている。
