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調査

IoTエッジのインフラベンダー選定条件、IDCが調査

NO BUDGET

2019-04-26 06:00

 IDC Japanは、「2019年 国内IoTエッジインフラストラクチャの選定基準調査」の結果を発表した。これによると、IoTエッジインフラベンダー選定では、「IoTの技術力」と「ユーザー業務の理解度」が優先されることが分かった。

IoTエッジインフラベンダーの選定基準
IoTエッジインフラベンダーの選定基準

 この調査は、2018年12月にアンケート形式で実施された。対象は、IoTプロジェクトを推進している国内企業および団体の経営層、事業部門長、部課長、係長、主任クラスの人。509の組織から得られた回答をもとに分析している。

 「IoTの技術力」に関連する項目として、「IoT関連技術をよく知っている」「OT(Operational Technology)接続に詳しい」「IT(Information Technology)接続に詳しい」の3項目合計で、全回答数の31.8%を占めた。「ユーザー業務の理解度」に関連する項目では、「当社の業務をよく知っている」が全回答数の10.8%を占めた。なお、「当該ベンダーとは長い付き合いがある」という回答を、「ユーザー業務の理解」に関連する項目として解釈すると、この2項目で、全回答数の20.1%を占めた。

 その他に、最も重要な処理を行うIoTエッジインフラの採用意向に関する質問では、現在は、回答者の6割強が汎用サーバー(UNIXサーバー、x86サーバーなど)を選択していることが分かった。3年後の採用意向では、汎用サーバーを選択する割合は減少し、IoTエッジ専用製品を選択する割合が増加する結果となっている。また、3年後に活用していると思う技術に関する質問では、人工知能(AI~による深層学習が最上位項目となった。

 IDCでは、IoTの技術力とユーザー業務の理解度が優先される背景として、IoTインフラバイヤーでは、IoT活用を主導する人材が不足していることを挙げている。また、今回の調査結果から、IoTインフラバイヤーは、IoTインフラ関連製品やサービスが多岐に渡ることなどから、IoTインフラの選択に苦慮していることも判明したとしている。

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