IDC Japanは8月5日、国内サーバーOS市場の2018年実績と2019～2023年の予測を発表した。2018年の実績は前年比で7.5％増の841億4800万円、2019年も同6.2％で好調を維持するが、2020年以降は成長が鈍化すると見込む。2018～2023年の年平均成長率は3.8％と予測する。
この調査では、Windows、Linux、UNIX、メインフレームなどを対象とし、Linuxの売上額は商用版のみが該当し、無償版は含まれない。
Windowsは市場構成比で50％以上を占めており、2018年の前年比成長率は9.5％となった。「Windows Server 2008/2008 R2」のサポート終了（EOS）を2020年1月に控え、「Windows Server 2016」への移行の増加が好調の要因となった。2019年も需要が継続すると見ており、8.8％の成長を見込んでいる。
同社が4月に実施した調査によると、Windows Server 2008の導入企業で移行実施中は56.6％、移行完了は22.2％となった。実に4分の3以上の企業が、Windows Server 2016などの新たなOSへ移行を進めている状況にあるという。IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャーの入谷光浩氏は「Windows Server 2003のサポート終了時は間際の駆け込み案件が多く発生し、エンジニアリソースのひっ迫など混乱を招く状況も見られた。しかし、今回は、Windows Server 2003の時の教訓から余裕を持って計画的に移行する企業が多く、大きな混乱は生じないだろう」と分析する。
2020年以降は移行案件が落ち着くため、Windowsの市場成長は鈍化し、2018～2023年の年平均成長率は3.6％になると予測する。
Linux市場については、この数年好調が続いているといい、2018年の前年比成長率は11.3％となった。2017年（同13.5％）に続く二桁成長になる。Linuxは基幹業務系システムからデジタルサービス向けシステムまで幅広い領域で利用されている。また、IaaS上でのLinuxシステムの構築が増えており、IaaS向けディストリビューションの売り上げが増加していることも高い成長の要因になっている。2019年の前年比成長率は10.2％、2018～2023年の年平均成長率を9.0％と予測する。
一方、UNIXとメインフレームはハードウェアの出荷が減少傾向にあるため、サーバーOSの売り上げも減少傾向が続くと見ている。
国内サーバーOS市場予測：2017～2022年（出典：IDC Japan）
