また、社外のメンバーが参加可能な製品の中には、見積書や発注書を発行する機能を搭載しているものもあります。プロジェクトやタスクごとに必要な情報を一元的にみることができるプロジェクト管理システムは、複数の業務を一台のPCだけで同時に進行させなければならないテレワーク環境に有効な機能といえます。
中長期的な事業継続を考える
現在テレワークに関しては、PCの買い換えやセキュリティツールの変更、ネットワークの強化やオンラインストレージへの移行など、解決方法の一部にしか過ぎない情報が多数発信されています。
しかし今重要なことは、ビジネスの停滞を食い止めるための緊急時対応を素早く実現しながら、これまで述べてきたテレワーク導入の4つの要素を検討することで、今後を見据えた中長期的な事業継続につながる本格的なテレワークを計画することではないでしょうか。
- 中沢仁
- ゾーホージャパン Zoho事業部 事業部長
- 国内独立系ソフトウェアベンダー（ISV）で中堅中小企業と大企業を対象に10年間従事。2010年、ゾーホージャパン入社。Zoho.comサービスの日本国内での啓蒙と販売に従事
