Microsoftは、ソフトウェアのコードをクリーンにして、PCやクラウドで電力を浪費しないようにする業界全体の取り組みの一環として、非営利のGreen Software Foundation（グリーンソフトウェア財団）を大手数社と共同で設立した。
Microsoftのほか、Google、Amazon、Apple、Facebookなどクラウドを手がける大手企業は、自社クラウドデータセンターの二酸化炭素（CO2）排出量の削減に取り組んでいる。巨大データセンターの電力消費量を予測するのは簡単だが、アプリケーションの裏で動いているコードや特定のプログラミング言語が、それらを実行するハードウェアのCO2排出量にどの程度影響しているかははっきりしない。
そこで、CO2排出を抑えるアプリケーションの実現を支援しようと、Microsoft、同社が運営するコード共有サイトGitHub、コンサルティング企業のAccentureとThoughtWorks、The Linux Foundationがグリーンソフトウェア財団を設立した。
開発者会議「Microsoft Build 2021」で発表された同財団は、グリーンソフトウェアエンジニアリングという考え方の推進に取り組む。これは、コードの効率性を高めて、コードが実行されるハードウェアから排出されるCO2の量の削減を目指すという新しい分野だ。
同財団は、グリーンソフトウェア開発のための業界標準、ベストプラクティス、パターンを策定することを目指す。具体的には、信頼できるオープンソースおよびオープンデータプロジェクトの組成促進、学術研究の支援、グリーンソフトウェア大使の国際的なコミュニティーの育成などを行う。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
