パロアルトネットワークスは、働き方の変化と企業のサイバーセキュリティに関する調査結果を発表した。在宅勤務の導入で半数以上がセキュリティ問題の増加を経験し、今後2年間でクラウドベースのセキュリティ対策に移行する意欲が高いことも分かった。
調査は、米国、カナダ、ブラジル、英国、ドイツ、フランス、オーストラリア、シンガポール、日本の企業で働く3000人以上のIT技術者を対象に行った。
まずコロナ禍に伴う在宅勤務の実施によって、セキュリティインシデントが増加したとの回答は日本で60％、9カ国平均で59％に上った。日本の44％、9カ国平均では40％がセキュリティリスクの増加を認識しており、日本の77％、9カ国平均では61％が、在宅勤務のサポートで必要なリモートセキュリティの提供に苦労しているとした。
一方で、在宅勤務に満足している従業員は、日本では79％、9カ国平均では71％に上る。ただ、日本の39％、9カ国平均では25％が、在宅勤務により生産性に悪影響が及んでいるとも回答していた。
在宅勤務などにおける最大の課題が、包括的なネットワークセキュリティの維持とする回答者は、日本では50％、9カ国平均では51％。日本の81％、9カ国平均では71％が、今後2年以内に大部分あるいは全てのセキュリティ対策をクラウド型に移行させる計画だとした。
