本連載「松岡功の『今週の明言』」では毎週、ICT業界のキーパーソンたちが記者会見やイベントなどで明言した言葉を幾つか取り上げ、その意味や背景などを解説している。
今回は、Box 共同創業者 兼 CEOのAaron Levie氏と、グーグル・クラウド・ジャパン 上級執行役員 カスタマーエンジニアリング担当の小池裕幸氏の発言を紹介する。
「Boxを活用するためのサービスを今後も拡充していく」
（Box 共同創業者 兼 CEOのAaron Levie氏）
Box 共同創業者 兼 CEOのAaron Levie氏
米Boxの日本法人Box Japanは8月8日、Aaron Levie（アーロン・レヴィ）氏が来日したのを機にメディアラウンドテーブルを都内本社で開いた。Levie氏の冒頭の発言はその場で、「今後の事業拡大に向けてもっとサービスを広げていくつもりはあるか」と聞いた筆者の質問に答えたものである。想定通りの答えだが、この質疑応答は筆者の同氏への思いを込めたものでもあるので、ここに記しておきたい。
会見の内容については関連記事をご覧いただくとして、ここでは冒頭の発言をめぐるエピソードを紹介したい。
Boxのこのところの大きなトピックと言えば、5月2日に発表された「Box AI」だ。Boxによると、Box AIは「OpenAIが開発した『ChatGPT』のAPIをコンテンツクラウドであるBoxに統合したAI機能」で、「インサイトの発見と共有、重要な問題に対する迅速な回答、Boxに格納されている組織のデータに基づくコンテンツ作成をこれまで以上に容易にするとともに、ChatGPTのAIモデルをBoxに統合したのでBox上にあるコンテンツを理解し、新たなコンテンツを作成することも可能になる」と説明している。
米国での発表後、Box Japanが5月18日に開いた記者説明会にオンラインで登壇したLevie氏は、「Box AIはこれまで当社が世の中に送り出してきた技術の中でも最も重要で大変革をもたらすものだ。この最新AIのケイパビリティーをBoxの機能として最も安全な形でお客さまに提供したい」と力を込めて語った。
Boxにとっては、このBox AIが今後の同社の成長に大きな弾みをつけることになるのは間違いないだろう。
では、AI機能を備えたBoxをベースに、さらなる事業拡大に向けて、Levie氏は果たしてどんなことを考えているのか。すなわち同氏の次なる野望を聞きたくて、今回の会見の質疑応答で「AI機能を備えたBoxは、ユーザーから見ると導入して使いこなすのが難しくなる。そこをカバーするコンサルティングなど、Boxとして今後、関連サービスを拡充していくつもりはあるか」と質問してみた。すると、同氏は次のように答えた。
「Boxの活用を促進するコンサルティングサービスは既に提供している。さらに、Boxを軸としたデジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みにおける相談にも応じている」
Levie氏と共に会見に臨んだBox Japan 代表取締役社長の古市克典氏も、「日本でも同様のコンサルティングを展開しており、さらに外部のコンサルティング会社とも密接に連携して幅広い用途に対応している」と口をそろえた。
質問の仕方がよくなかったことから、内容がコンサルティングの話だけになってしまったが、筆者が本当に聞きたかったのは先にも述べた通り、Levie氏の次なる野望だ。
というのは、Boxを創業した若き事業家として注目されてきた同氏だけに、次なる飛躍の一手を既に考えているのではないかとお見受けするからだ。また、Boxは現在、創業18年目でグローバルでの年商は約10億ドルとのことだが、相応のブランド力もついた中で新たなステージへ向かえば、まだまだ大きく成長するポテンシャルがあるのではないかと考えるからだ。
ということで、Levie氏へ次の取材の機会があれば、ぜひ大いなる野望をうかがいたい（写真1）。
