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どんな企業がどのようにITを活用しているのか。導入前の課題から製品、効果なども交えて紹介する。

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ベネッセ、オンラインレッスンのインフラ刷新--ウェブ会議にV-CUBEを採用

ベネッセコーポレーションは、通信教育事業で取り組んでいるオンラインレッスンに向け、教育コースの全ラインアップで汎用的に利用可能な映像コミュニケーションインフラを導入した。

2016-01-14 07:00
ヤフー、映像配信サービスインフラを刷新--800Gbpsのトラフィックを処理

ヤフーは子会社の無料映像配信サービス「GYAO!」向けに、ファイアウォール「FortiGate-3700D」を採用して映像配信インフラを刷新した。

2016-01-13 15:35
DSP五協フード＆ケミカル、「Dr.Sum EA」を導入--300種類の類似レポートを10分の1に

DSP五協フード＆ケミカルは、BI製品「Dr.Sum EA」を導入した。300種類以上あったレポートの数を10分の1に集約し、社員が自らの手で情報活用できる環境を構築した。

2016-01-12 17:46
横浜国大、全事務員400人のVDIを構築--セキュリティ強化と運用負荷低減

横浜国立大学は、全事務職員約400人が利用する仮想デスクトップ環境を構築した。セキュリティの強化と運用負荷の低減を目指している。

2016-01-12 07:00
横浜信金、勘定系システムを刷新--日本ユニシスの「SBI21」採用

横浜信用金庫は次期勘定系システムの本番稼働を開始。日本ユニシスの用金庫向け勘定系システムをアウトソーシングサービスで採用した。

2016-01-12 06:30
住友林業、住宅仕様データ分析とアフターメンテナンスのサービス分析を強化

住友林業は、BI製品によるデータ分析プラットフォームを構築。販売した注文住宅に関する仕様やメンテナンス履歴などの情報をユーザー部門が自由に入手できるようにした。

2016-01-08 18:50
JR東日本、データ分析の専任組織を新設しSAS導入

JR東日本は、総合企画本部システム企画部内に設けた新組織「アナリシス・セキュリティセンター」向けの分析システムとしてSASを採用した。

2016-01-07 19:29
IoT事例--「センサデータの分析による故障予測サービス」のシステムとは

IHIとIHI物流産業システム（ILM）、IHIエスキューブ（IS3）は、自動倉庫の保守事業において、作業履歴情報やセンサーデータからなるIoT情報などのビッグデータを活用した保守サービス支援システムを構築し、本格的に稼働した。システムを担当したIBMが明らかにした。

2016-01-07 12:19
千葉銀行、「TSUBASAプロジェクト」基幹系共同システム稼働開始

千葉銀行は7行が参加する基幹系共同システム「TSUBASA（翼）プロジェクト」を開発し、当初の予定通り同日より稼働を開始した。

2016-01-05 12:39
NTTスマートコネクト、映像コンテンツ基盤としてフラッシュストレージ導入

NTTスマートコネクトは、数十万の会員数をもつ映像コンテンツを提供する国内大手コンテンツプロバイダー向けサービスの基盤としてフラッシュストレージソリューションを導入した。

2015-12-30 07:00
ERP刷新で決算短期化、リアルタイムでのデータ活用へ--荏原エリオット

ターボ機械専業メーカーの荏原エリオットは、生産管理、購買、販売、会計システムを刷新、新たにERPを導入した。

2015-12-29 09:56
鳥取大学、ストレージ基盤を更新--キャンパス間で災害対策環境を構築

国立大学法人鳥取大学は、学内のITシステムを支えるストレージ基盤を更新、これまで不十分だった鳥取・米子の両キャンパス間での完全な災害対策環境などを実現した。

2015-12-29 09:42
新グローバルゲームインフラ基盤をSoftLayerでクラウド化--エイチーム

エンターテインメント事業とライフスタイルサポート事業を手掛けるエイチームは、スマートフォン向けゲームの開発と運営を支えるゲームインフラ基盤としてクラウドサービスを採用、本番環境での利用を前提として、まず開発環境での稼働を開始した。

2015-12-24 10:12
注目高まるIoT、どう活用する？--参考にしたい10の事例

モノのインターネット（IoT）戦略を立案しようとしている企業には、既存のIoTソリューションが参考になるかもしれない。この記事では、企業による成果を上げつつあるIoTの応用事例や、ベストプラクティスを確立しつつある事例を紹介する。

2015-12-24 06:00
9000人が使うクラウドサービス移行、35TBを2週間で実現--産総研

国立研究開発法人産業技術総合研究所（産総研）は、メールやオンラインストレージとして2012年から3年間利用していたクラウドサービスを、契約切れに伴って新たに選定した別のクラウドサービスへと移行した。

2015-12-22 17:11

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