人工知能(AI)
関連記事
-
「IBM Security Connect」発表--AI活用、オープンなセキュリティクラウドプラットフォーム
IBMが「IBM Security Connect」を発表した。この新プラットフォームの狙いは、ベンダーと開発者、人工知能(AI)、およびデータを統合して、サイバーインシデントの対応と能力を向上させることだ。
2018-10-16 11:19
-
限られた人材で膨大な処理へ対応するには「自動化」が不可欠だ。その最たる例が、マルウェア解析の現場だろう。カスペルスキー アンチマルウェアチームの責任者に自動化への取り組みを聞いた。
2018-10-16 06:00
-
物議を醸す米国防総省「JEDI」プロジェクト--IBMも入札条件に抗議
IBMは米国時間10月10日、米国防総省(DoD)の「JEDI」(Joint Enterprise Defense Infrastructure)プロジェクトが要求する「単一クラウド」という入札条件に関する異議申し立てを、米政府説明責任局(GAO)に対して行った。
2018-10-15 12:07
-
「働き方改革」の効果をAIで可視化--ISIDなど3社が実証実験
電通国際情報サービス(ISID)、オカムラ、明治安田厚生事業団の3社は、オフィスリノベーションによる働き方改革が、社員の健康や行動に与える影響を明らかにする共同実証実験を開始した。
2018-10-15 11:48
-
AIやブロックチェーンは幻滅期へ--ガートナー、日本の最新ハイプ・サイクルを発表
ガートナー ジャパンは10月11日、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル:2018年」を発表した。
2018-10-12 11:59
-
日立製作所は10月9日、三井物産と人工知能(AI)を活用した配送業務の最適化に関する共同開発を始めると発表した。
2018-10-12 08:30
-
活況のセンサ市場、ハードウェア企業はいかに競争力を維持するか
センサシステムメーカーFLIRによるAIと機械学習への戦略的投資は、ニッチなハードウェア市場で競争力を維持する戦略について示している。
2018-10-12 06:30
-
国内エッジコンピューティング市場、ビッグデータ処理の経済性向上へ期待--IDC Japan
IDC Japanは10月10日、エッジコンピューティング市場に関する調査結果を発表した。同調査では特にエッジコンピューティングのプラットフォームレイヤーと通信レイヤーに焦点を合わせて分析している。
2018-10-11 13:04
-
NVIDIA、機械学習をGPUで高速化するオープンソースプラットフォーム「RAPIDS」
NVIDIAは、GPUを利用した高速の分析や機械学習(ML)のため新たなオープンソースライブラリ「RAPIDS」を発表した。
2018-10-11 12:46
-
Dreamforce 2018を振り返る:次に目指すのは各プラットフォームの統合
セールスフォースの2018年の年次カンファレンス「Dreamforce 2018」では、さらなるプラットフォームの拡大ではなく、統合が主軸に据えられていた。
2018-10-11 06:30
キーワードアクセスランキング
-
Linuxとは、1991年にフィンランドのLinus Torvalds氏が開発した、UNIX互換のOSである。Linuxとはカーネル...(続きを読む)
-
「Platform as a Service」の略称。CPUやメモリといったハードウェアを仮想的なリソースとしてユーザーに割り当てることに加...(続きを読む)
-
「Bring Your Own Device」の略で、従業員の私物デバイスを業務で利用すること。業務で利用する携帯端末は会社から支給されるケ...(続きを読む)
-
Customer Relationship Managementの略。ソフトウェアを利用して、顧客との関係を良好なものにし、自社の収益増やブ...(続きを読む)
-
CPU(Central Processing Unit)はコンピュータを構成する要素の一つで、入力装置や記憶装置からデータを受け取り、さまざ...(続きを読む)
-
Desktop as a Serviceの略称。PCのデスクトップ環境をサービスとして提供するSaaSの一種である。 DevOpsDevOpsとは、世界レベルの信頼性、安定性、セキュリティを維持しながら、開発からテスト、運用までのサイクルを非常に速いフローで実現する一連...(続きを読む)
-
金融(Finance)とテクノロジ(Technology)を掛け合わせた造語。2015年は、メガバンクグループでFintech専門組織の新設...(続きを読む)
-
EU一般データ保護規則のこと。EU加盟国に適用されてきた「データ保護指令」に替わり、新たに採択されたもの。適用が開始される2018年5月には...(続きを読む)

