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電機大手の2008年--薄型テレビから業界を読み解く - (page 2)

大河原克行

2008-06-02 08:00

松下:目標未達だが体制を整え挽回を期す

 松下電器産業は2007年度の計画として当初、プラズマテレビで500万台以上、液晶テレビで400万台の合計900万台以上を目標としていたが、プラズマテレビが425万台、液晶テレビが325万台と、いずれも目標には未達となった。

 同社 代表取締役社長の大坪文雄氏は、「液晶パネルの調達が遅れ、作りたくても作れない状況だった」と、供給不足が計画未達につながったとの見解だ。また、同社 取締役の上野山実氏が語るように、「上期のプラズマテレビにおけるフルHD対応の普及機投入の遅れが響いた」という要素も見逃せない。

 2008年度は「液晶テレビではボリュームゾーンを強化するとともに、プラズマテレビでは大画面市場を牽引することで、プラズマテレビで600万台、液晶テレビで500万台の合計1100万台を目指す。さらに2009年度は、37インチ以上で1250万台の販売台数を目指したい」と大坪氏は語っている。

 同社では37インチまでを液晶テレビとしてラインナップしているが、地域によっては40インチ台まで範囲を広げる可能性がありそうだ。

シャープ:サブプライムローン問題の影響受け、当初計画は未達

 シャープは、2007年度目標で年間900万台の出荷計画を打ち出したが、結果としては前年比37%増の824万8000台。金額では前年比32.7%増の8141億円となった。大幅な成長を達成したものの、計画には未達という結果だ。

 北米におけるサブプライムローン問題が影響し、新築の建築物件数が減少。新築時に購入が促進される大画面テレビの売れ行きが鈍ったのが要因だ。さらに、欧州においてはモジュールからテレビ生産までを行うポーランド工場を新たに稼働させたが、予想以上に立ち上げが遅れ、欧州地区での販売が加速できなかったことも影響している。

 だが、2008年度は、メキシコ、ポーランドの新工場が本格的に稼働し、世界5極での液晶テレビ生産体制が整ったことで巻き返しを図る考え。さらに、今年度中には薄さ2cmの超薄型液晶テレビを投入する予定であり、2008年度計画は年間1000万台の出荷と、意欲的な目標を掲げている。

東芝:液晶パネルの他社調達で成果が出始める

 一方、液晶パネルの調達をシャープなど他社からの調達に切り替える方針を発表した東芝は、2007年度のテレビ事業の実績は4800億円。同社 代表執行役専務の村岡富美雄氏は「いよいよ下期には黒字化に転換した」と成果を強調してみせる。

 同社 代表執行役社長の西田厚聰氏は、「シャープとの戦略的提携と規模拡大によるコスト削減、各地域のニーズにあった商品展開により、グローバル規模での規模拡大を目指す。また、大容量・高速ハードディスクを搭載した液晶テレビや、2009年度に投入を予定しているCell搭載テレビによって新たなテレビの楽しみ方を提案。2010年度に向けて年率16%の成長を見込み、7500億円の売上高を目指す」と述べている。

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