日本プログレスは2月2日、2010年度の事業製品戦略について発表した。
米Progress Softwareは1981年に設立され、その後、データベース接続製品「DataDirect Connectシリーズ」などで知られる旧データディレクトテクノロジーズ、エンタープライズサービスバス（ESB）によるSOA基盤である「Sonic ESB」やイベント処理基盤の「Apama」などで知られる旧ソニックソフトウェア、さらにCORBAベースの分散アプリケーションプラットフォーム「Orbix」を中心としたソリューションを提供する旧アイオナテクノロジーズなどを段階的に買収。「接続」「集約」「可視化」という領域にフォーカスしたミドルウェアベンダーとして拡大を続けてきた。現在、世界180カ国以上の14万を超える組織での導入実績があり、年間売上は約5億ドルにのぼるという。
Progress Software、グローバル・フィールド・オペレーション担当シニアバイスプレジデントのChristopher Larsen氏
来日した米Progress Software、グローバル・フィールド・オペレーション担当シニアバイスプレジデントのChristopher Larsen氏は冒頭、1月中旬に買収を発表したばかりのBPMベンダー「Savvion」に言及。同社の統合により「企業のビジネスパフォーマンス向上をサポートするソリューションを総合的に提供できる体制が整った」とし、2010年度に注力する分野のコンセプトとして「Operational Responsiveness」を挙げた。
Operational Responsivenessは、「継続的なビジネス改善に必要な、変化への迅速な対応力」と訳される。Larsen氏は、その実現に不可欠な要素として「リアルタイムなビジネスの可視化」「状況の変化への迅速な対応」「継続的なビジネスプロセスの改善」の3つを挙げた。
この「可視化」「迅速な察知と対応」「ビジネスプロセス改善」の各フェーズには、プログレスが持つ製品がそれぞれ当てはまる。ビジネス状況の可視化には「Progress｜Actional」、即時の対応には「Progress｜Apama」。そして、ビジネスプロセスの継続的な改善には、新たに加わった「Savvion」が収まり、サイクルを補完する。Larsen氏は、それぞれの製品について「各分野においてリーダーの位置にある」と自信を見せる。これらによって実現される環境が、Operational Responsivenessであるという。
Operational Responsivenessの実現にあたって活用されるプログレス製品
もちろん、このサイクルを回していくにあたっては、それぞれのフェーズにおいて完全かつ正確なデータが必要となる。その実現にあたっては、従来からのデータコネクティビティ製品やSOA基盤、分散アプリケーション基盤も活用できる点が強みだ。また、日本においては、これまで各社で展開してきた個々の製品のユーザーも多い。
