IDC Japanは11月11日、日本国内でのクライアントPC市場出荷実績値を発表した。2014年第3四半期（7～9月）の国内クライアントPC出荷台数は、Windows XPサポート終了に伴う需要の反動と、家庭市場の冷え込みの影響を受け、前四半期（4～6月）のプラス成長から反転し、前年同期比19.9％減とマイナス成長の304万台となった。
ビジネス市場はXPサポート終了に伴う買い替え需要が終焉を迎えてマイナス成長。家庭市場では消費税増税後に市場が冷え込んできたもののPCベンダー各社の生産調整が間に合わずに想定よりも若干多めの出荷が行われ、マイナス幅は軽減されたと考えられる。
（IDC提供）
ベンダーシェア1位のNEC レノボ グループはビジネス市場で前年同期比19.5％減、家庭市場では同4.6％増となり、全体では同11.7％減。2位の富士通は、ビジネス市場で同30.9％減、家庭市場では同31.4％減となり、全体では同31.0％減と、家庭市場、ビジネス市場ともに大きなマイナス成長となった。
3位の東芝はビジネス市場で同16.5％減、家庭市場では同7.0％増となり、全体では同8.4％減となったものの、4～6月期よりシェアを上げ、Dellを抜いた。4位のDellは、ビジネス市場で同29.9％減、家庭市場では同29.4％増となり、全体では同23.0％減。ビジネス市場での不調が響いた。
5位のHPはビジネス市場で同43.3％減、家庭市場では同63.0％増となり、全体では同34.8％減。家電量販店経由とネット経由ともに施策が功を奏し、家庭市場は高い伸びをみせたとしている。
IDC JapanのPC，携帯端末＆クライアントソリューション リサーチマネジャーの片山雅弘氏は、「7～9月期の家庭市場での出荷台数は、実需とかい離し、想定よりも上振れしている。そのため現在は、在庫がだぶつき気味となっている。したがって2014年第4四半期（10～12月）は、このことが悪影響を与え、2桁マイナスになる可能性が高い」と分析している。
