IDC Japanは7月1日、eReaderを除くタブレット市場の1～3月の出荷台数実績値を発表した。タブレット端末の出荷台数は、前年同期比13.6％増の229万台、ビジネス市場での出荷が好調に推移したことによる下支えが大きな要因という。
ビジネス市場では、教育市場向けを中心としてAndroidとWindowsタブレットの需要が拡大したことに伴い、出荷台数が増加し、前年同期比39.2％増の88万台となった。
一方、家庭市場では、Wi-Fiモデルを中心にタブレット需要が減少しているものの、アップルの「iPadシリーズ」の出荷が回線付きモデルを中心に好調に推移し、前年同期比1.9％増の141万台となった。このように、ビジネス市場での高い伸びによって、国内タブレット市場は前年同期比で2桁の高い成長率を維持している。
国内タブレット市場出荷台数の上位6社はアップル、ASUS、富士通、東芝、NEC Lenovoグループ、日本マイクロソフトとなった。アップルは4G回線付きモデルを中心として前年同期比11.5％増、42.8％のシェアを持つ。
また、ASUSは、従来のNexus 7シリーズの後継であるMeMOシリーズの出荷により、8.7％のシェアで第2位。富士通は、教育市場向けの出荷が好調に推移し7.0％のシェアを持つ。以下、上位グループとして東芝、NEC Lenovoグループおよび日本マイクロソフトが続いた。
IDCは、家庭市場のタブレットは、購入が一巡したことで買替えが中心の市場となり、今後新たな利用方法やキラーアプリが望まれる状況であると指摘。一方、ビジネス市場では企業や教育市場でのタブレットをシステムの中に取り入れた製品やサービスの拡大によって出荷が増加していくと予測した。このビジネス市場の拡大によってタブレット市場は支えられていくとみている。特に2016年以降では、日本郵政グループによる高齢者向けタブレットの配布によって市場は拡大していくと見込んでいる。
2015年第1四半期 国内タブレット市場 ベンダー別シェア （出荷台数）:IDC提供
