これまで、スマートマシン時代の到来というテーマで、人工知能（AI）、ロボット、ドローン、自動運転車、デジタルビジネス、政府のロボット政策、雇用への影響などをとりあげてきた。
今回は、これまで連載してきた内容の振り返りと、調査会社などの予測データなどを交えて、2015年から2045年までのAI、ロボット、IoT、デジタルビジネス、そして、スマートマシンがもたらす今後30年間の未来社会を展望する。
スマートマシンとは、「スマートマシン時代の到来--そのインパクトとは」で紹介したが、「自律的に行動し、知能と自己学習機能を備え、状況に応じて自らが判断し適応し、これまで人間しかできないと思われていた作業を実行する新しい電子機械」のことを指す。
まずは、年代別に、調査会社などのデータをもとに、年ごとの変化予測をみてみよう。
2017年 2017年までに、コンピュータ・アルゴリズムで考案された、重大で破壊的なデジタルビジネスが登場する ＜Gartner Predicts 2015 2014.10＞
2018年 2018年までに、デジタルビジネスに必要なビジネス・プロセス・ワーカーの数は従来のモデルの50%で済む一方、主要なデジタルビジネス業務は500%増える ＜Gartner Predicts 2015 2014.10＞
2018年までに、業務運用の総合保有コスト（TCO）は、スマートマシンと産業化されたサービスによって30%削減される ＜Gartner Predicts 2015 2014.10＞
2019年 リストウェア型のウェアラブルデバイスは、全世界で1億超に ＜IDC Worldwide Quarterly Wearable Device Tracker, 2015.3＞
2020年 ロボットオリンピック（仮称）開催、東京五輪・パラリンピック開催
2020年までに、知識労働者の3人に1人が、彼ら自身によって訓練されたスマートマシンに職を奪われる ＜Gartner Predicts 2014 2013.11＞
2020年までに、自律的に接続されるデバイスのエンドポイントは300億台に ＜IDC Japan 世界IoT市場予測 2014.11＞
国内のロボット市場は2兆9000億円市場に ＜NEDO ロボットの将来市場予測 2010.4＞
介護ロボット市場規模は349億8000万円に（2012年は1 億7000 万円）＜矢野経済研究所 2015.1＞
2021年 人工知能が、東京大学の入試に合格 ＜東大ロボットプロジェクト＞
2022年 インターネットに接続されているクルマ（7億台）と車載システムなど（11億デバイス）は合計で18億に達する ＜Machina Research 2013.6＞
2023年 年間1兆個という大量のセンサを使う社会を作る ＜トリリオン・センサー プロジェクト＞
タクシー運転手がコンピュータ化で職を代替される確率は89%に ＜Oxford大学 The Future of Employment 2013.9＞
2025年 人工知能による知的労働の自動化がもたらす経済的なインパクトは、5兆2000億ドル～6兆7000億ドルに達する ＜McKinsey Global Institute, Disruptive technologies 2013.5＞
ドローンの市場規模は2025年までに米国内で820億ドル（約9兆6000万円）に達し、10万以上の雇用を生み出す ＜米国際無人機協会 ECONOMIC REPORT 2015.3＞
Appleのような革新的なハードウェアメーカーが100以上存在する ＜Upverter 2013.10>
10年後には、今の企業の40％が姿を消すだろう ＜米Cisco Systems John Chambers会長兼CEO 2015.6＞
国内のロボット市場は5兆2000億円に ＜NEDO ロボットの将来市場予測 2010.4＞
2029年 人工知能は人間と同等の能力を持つようになる ＜発明家・未来学者 Ray Kurzweil氏＞
2035年 世界の自動車販売台数（1億2900万台）に占める自動運転車の比率は9%（1180万台）に＜IHS Automotive 2014.1.2
国内のロボット市場は9兆7000億円に ＜NEDO ロボットの将来市場予測 2010.4＞
2040年 日本の人口予測は1億728万人、2.5人に1人が65歳以上に ＜高齢化白書 2014＞
2045年 コンピュータの性能は現在の約264万倍の性能にコンピュータの能力が全人類の知能を上回る可能性があり、シンギュラリティ（技術的特異点）へ ＜発明家・未来学者 Ray Kurzweil氏＞
