ワークスタイルは変革できるのか

「成果重視」にシフト--ワークスタイル変革への人事制度 - (page 3)

下田英樹

2015-10-02 07:00

労働時間を削減する


過去3年間の時間外労働の推移

ライフワークバランス実現度

 ワークスタイル変革のもう一つ見過ごせない効果として、労働時間の削減がある。弊社はテレワーク(在宅勤務)における残業を原則禁止としているが、これは残業時間を減少させる効果だけではなく、

  1. テレワークを実施するための事前の計画意識の高まり
  2. 業務に集中できるによる成果の拡大
  3. 勤務時間中の移動時間の減少

 といった複数の要因が組み合わさったものと考えている。

 労働時間削減とワークライフバランスは相互にかつ密接に関係する指標である。図は社員意識調査からワークライフバランスの実現度に関して抜粋した結果である。この設問は世間と比較するために、あるネットリサーチ会社が実施するワークライフバランスのアンケートと全く同じ設問形式としている。

 ワークライフバランスが「実現できている」「やや実現できている」というポジティブな回答の比率を見てみると、ネットリサーチでは約3割であるのに対し、われわれは約5割となっている。前述の労働時間削減の推移と合わせて見てみると、ワークライフバランスの高まりを実感している。

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