ワークスタイル変革の効果
次に、これら制度の導入を中心としたワークスタイル変革の効果について紹介する。
社員満足度への即効性
最も肌で感じたのは「社員満足度を高める即効性」である。導入直後に実施した社内調査では、社員満足度で特にポジティブな結果が得られた。
社員満足度への即効性
内訳を見てみると「通勤時間を自分のやりたいことにあてられる」「移動時間を節約できる」「業務に集中できる」といった点が特に好評だった。また、「定年まで働きたい」といった勤続意識の向上（前回対比で5％アップ）にも効果があった。
若手社員ほど「仕事をする上で最も重視するものは何か」という問いに対して「仕事とプライベートのバランス」と答える比率が高くなっており、ここにプラスに作用したようだ。若手社員は将来にわたる持続的な成長を支えるための基幹層であり、この層のマインドに向き合いながら、活躍や成長、そしてロイヤリティを引き出すことができるワークスタイルは、有効であろう。
コミュニケーションの向上
テレワークやフレックスタイム、フリーアドレスなどのワークスタイルでは、上司やチームメンバーと顔を合わせて働く時間が減少するため、コミュニケーションが悪くなるのではないか、といった質問がよく寄せられるが、今のところ答えは「否」である。
コミュニケーションの変化
われわれの社内意識調査では「自分の職場のコミュニケーションがどの程度実現できていますか」といった質問に対して、約6割の社員が「実現できている」「やや実現できている」とポジティブな回答をしている。
われわれは2013年に東京都の天王洲地区のオフィスで勤務していた約2000人の社員のうち、約半数の1000人を丸の内地区のオフィスに移転した。これには本社分割により社員間のICTコミュニケーションを一層促進する狙いもあったのだが、これまでのように同じオフィスで直接顔を合わせて話すことが簡単にはできなくなるため、社内意識調査のコミュニケーション指標は一定の悪化を覚悟していた。
しかし、フタを開けてみると、約4割の社員が「前年度よりコミュニケーション量が増えた」と回答し、その内訳として約8割近くの社員が「前年度よりICTツールによるコミュニケーション量が増えた」としている。この結果、ICTツールを活用したコミュニケーション実現度は「実現できている」「やや実現できている」を合わせると実に8割にのぼっている。
