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ワークスタイルは変革できるのか

「成果重視」にシフト--ワークスタイル変革への人事制度 - (page 5)

下田英樹

2015-10-02 07:00

意識変革

 そして、人事制度を活用してもらうためには、社内への適切かつ継続した周知は欠かせない。テレワークについては、2011年度の本格導入の前に、2010年に一部社員を対象にしたパイロット導入を実施した。

 その中でテレワーク制度の活用ガイドブックを策定し、導入時に不安の大きかった3要素(評価、コミュニケーション、マネジメント)について、運用ガイドラインを定めるとともに、テレワーク制度の導入(ワークスタイル変革)に関する社内説明会を実施した。導入後もマネージャーとの意見交換会を継続して実施するとともに、毎年、全社員にワークスタイルの関するアンケート調査を実施し、その結果を社内イントラで報告している。

 新しい有効事例や改善事項について定期的に周知、教育を実施中だ。2014年度からは、マネージャー研修のメニューに「ワークスタイルマネジメント(テレワークの有効活用)」を追加し、ワークショップ形式による「有効事例の横展開」や「メンバー指導方法の共有」を図っている。

 第1、2回は、本連載の導入部としてワークスタイル変革における概念的な部分や人事制度に焦点をあてた。次回以降はよりテクニカルな面に目を向けながら、近年特に注目されているモバイルを活用したワークスタイル変革について、弊社での導入事例をもとに解説していく。

 ワークスタイル変革に必要な技術要素について、主なカテゴリと製品を以下にまとめた。次回以降はこのカテゴリごとに詳しく解説していく。第3回目となる次回は、ワークスタイル変革におけるVDIについて取り上げ、ユーザーの利便性や情報システム部門の管理性、そしてセキュリティと絡めて解説する。

ワークスタイル変革に必要な技術要素


全体概要図


ネットワンシステムズ株式会社 経営企画本部 人事部長 下田 英樹
長年、人事政策全般の企画・設計と運用・定着に携わる。部門責任者となってからもワークスタイル変革に関わる人財戦略の加速に継続して取り組む。

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