モノのインターネット（IoT）エコシステムの急成長によって、消費者が企業からリアルタイムにさまざまな情報を受け取ったり、今までにない形で企業とつながったりすることが可能になっている。
インタラクティブ広告に関する調査や標準策定を行う団体Interactive Advertising Bureau（IAB）が米国で行った調査によれば、ネットに接続されたデバイスを所有している米国の消費者の65％がIoT経由で広告を受け取ることに前向きだという。ネットに接続されたデバイスの所有者のうち62％は、すでにIoTデバイスで広告を目にした経験があることも分かった。
米国の消費者の多く（62％）はすでに1つ以上のネットに接続された「モノ」（自動車、テレビ、フィットネストラッカー、家電など）を所有している。同調査によれば、平均的なIoTデバイス所有者は大学教育を受けた18～34歳までの人々で、子供を持っており、平均所得を上回る層だという。
所有者の多いIoTデバイスは、コネクテッドテレビおよびストリーミングデバイス（47％）、ウェアラブルヘルストラッカー（24％）、インターネット接続ホームコントロールデバイス（17％）だった。
スマートグラス所有者は特にIoTデバイスで広告を受け取ることに受容的だった（95％）。スマートグラス所有者はまた、インターネット接続ホームコントロールデバイスも所有している傾向が高かった（82％）。さらに、スマートグラス所有者の76％は、スマートウォッチ、インターネットTV、インターネット家電のいずれかを所有していた。
この調査は1200人の米国成人を対象に、2016年8月3～8日にかけて実施された。調査実施機関はMARU/VCR&C。調査によれば、米国成人のほとんど（97％）はIoTデバイスについて耳にしたことがあり、まだ所有していない人の65％が、購入に興味を持っているという。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
