また今回の調査で、クラウドが企業に浸透しており、クラウドファースト戦略を取り入れる企業が増えている状況が明らかになった。回答者の47％は、所属企業で新たなIT投資を行う際には、クラウドベースのITソリューションを評価することが求められていると答えた（前年は33％）。
クラウドに関する専門性の欠如は、今回も回答者の大きな懸案事項として挙がっており、23％がパブリッククラウドに詳しい社内の専門家や容易に利用できる外部の専門家を持っていないと回答している。
調査では、クラウドが今後12カ月間の企業のIT計画で重要な要素に位置づけられていることが明らかになったが、これを不思議に思う読者はいないだろう。回答者の85％は、少なくとも一部のアプリケーションをクラウドに移行する予定があると述べている。5人に1人は、アプリケーションの大部分をクラウドに移行する予定があると回答しており、半分近くの46％が、今後1年間でアプリケーションの最大4分の1をクラウドに移す予定だとしている。
オンプレミスのプライベートクラウドで利用されている比率が高いアプリケーションは、社内財務（44％）、人事（40％）だった。一方、SaaSベースのアプリケーションに移行されたケースが多かったのは、デジタルマーケティング（14％）、人事（13％）だったという。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
