ガートナージャパンは10月3日、「日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2017年」を発表した。2017年現在の日本の情報通信技術 （ICT） 市場において、デジタルビジネスを実現する不可欠な要素として、ITリーダーが今押さえておくべき代表的な40のキーワード （テクノロジ、方法論、プラクティス、コンセプト）を選定し、日本国内におけるトレンドを示す （図）。
（図）日本におけるテクノロジのハイプ・サイクル：2017年（出典：ガートナージャパン）
ガートナーは、デジタルテクノロジがビジネスにもたらす破壊的な変化の到来を予見。2012年には、核となるトレンドとして「モバイル」「ソーシャル」「クラウド」「インフォメーション（アナリティクス）」の4つを挙げ、これらのテクノロジを緊密かつ複合的に連携させることがデジタルビジネスの推進力になると提言してきたという。
「Nexus of Forces（Nexus）」と命名したこの不可逆的なトレンドが、その後の日本においても企業のビジネスに確実に浸透し、一部では市場の競争ルールとプレーヤーを根本から変える影響をも及ぼし始めていると分析している。
2017年現在、状況は「Post Nexus」の時期へと移行し、モノのインターネット （IoT）、人工知能（AI）、ブロックチェーンといったさらに新しいトレンドが注目を集め、概念実証 （POC） に積極的に取り組む企業も増加。同時に、企業のITシステムがよりオープンになり、かつ社外のリソースとつながることで、「デジタル・プラットフォーム」というコンセプトが開花しているという。
ガートナージャパンのリサーチ＆アドバイザリ部門マネージング バイス プレジデント、山野井聡氏は「2017年現在、デジタル・ビジネス・プラットフォームはいまだ新しいコンセプトとして位置付けられ、これから期待が高まるタイミングにある。人工知能やブロックチェーンは、まさに『過度な期待』のピークに差し掛かっており、これから幻滅期へと向かう下り坂が見えてきた。IoTは既にその坂を下りつつあり、企業の取り組み姿勢は一時的に慎重になることも予想される。他方、前述のNexusの4つの要素はいずれも幻滅期を脱しつつあり、今後確実な普及が見込める位置にまで達している。このように『デジタル』を旗印とするさまざまな動きが活発化する一方で、顕在化した問題もある」（山野井氏）
同氏は、セキュリティの問題、特に、オープン環境におけるサイバーセキュリティの強化がITリーダーに火急の対応を迫っていると指摘。また、既存システムの最適化も、久しくITリーダーを悩ませている課題として挙げる。デジタルテクノロジは企業のビジネスを大きく飛躍させる可能性に満ちているが、それを実現するには、堅牢なセキュリティや最適なレガシーシステムアーキテクチャがバックボーンとして存在することが前提になると分析する。今後は「攻守両面のIT戦略を並行して推進できるITリーダーが、真のビジネスリーダーとなる」と述べている。
