Dell Technologiesは米国時間3月8日、2018会計年度第4四半期（2月2日締め）の決算を発表した。複数の部門で売上高が拡大し、コマーシャルクライアントや、サーバとネットワーキングなどがけん引した。
同期の売上高は前年同期比9％増の219億ドル、営業損失は3億2100万ドルとなった。非GAAPに基づく営業利益は21億ドルだった。
Dell Technologiesは現在、VMwareとの統合や再上場をなどを含む戦略的選択肢を検討している。VMwareはDellの成長と利益をけん引している。
2018年会計年度通年では、営業損失が33億ドル、売上高は787億ドルとなった。非GAAPに基づく営業利益は69億ドルだった。
Dellによると、EMCを買収後、100億ドルの負債の支払ったという。
Dellの製品とオペレーション担当バイスチェアマンであるJeff Clarke氏は、コマーシャルPC、サーバ、ネットワークで強さを見せたと述べている。オールフラッシュストレージとハイパーコンバージドシステムも好調だったという。一方、同期のストレージ分野の売上高は、11％減少している。
クライアントソリューショングループの売上高は、前年同期比8％増の106億ドルだった。インフラソリューショングループの売上高は前年同期比5％増の88億ドルとなった。
今後の見通しとして、Dellは市場よりも早いペースでの成長、ストレージとクライアントの売り上げ増加、負債返済、インフラグループの収益増、顧客のデジタルトランスフォーメーション支援などに注力する計画だとしている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
