IDC Japanは8月21日、国内サーバオペレーティングシステム（サーバOS）市場の2017年の実績と2018～2022年の予測を発表した。これによると、2017年は前年比成長率4.3％の782億7100万円だった。
なお、稼働環境にはWindows、Linux、UNIX、メインフレーム、その他が含まれる。一方、Linuxの売上額は商用ディストリビューションの売り上げが該当し、無償で使用できるLinuxは含まれていない。
稼働環境別の構成比ではWindowsが52.0％を占めており、前年比成長率は3.9％となった。Windowsは大手企業のプライベートクラウドやクラウドサービスプロバイダーなどの大規模データセンター向けの販売が堅調だという。
Linuxは構成比が24.8％、前年比成長率が13.5％と非常に高い成長を達成した。2016年の同11.5％に続き、2桁成長を維持している。IDC Japanによると、Linuxは企業のウェブシステムから基幹業務向けシステムまで幅広い領域で採用されており、底堅い需要がある。さらにクラウドサービスのIaaSにおいて構築されるシステムの多くがLinuxを採用しており、IaaSからの売り上げが増加していることが高い成長の要因になっている。
2017年のベンダー別売上額シェアでは、Windowsを提供しているマイクロソフトが52.0％のシェアを獲得。Linuxディストリビューションを提供しているレッドハットの売上額は前年比成長率が14.5％で、シェアは20.6％だった。レッドハットはLinux市場だけで見ると83.1％のシェアを獲得しており、同市場の成長をけん引している。
IDC Japanでは、国内サーバOS市場の2017～2022年の年平均成長率（CAGR）を2.5％と予測する（図1）。
図1：国内サーバOS市場予測 2017～2022年（出典：IDC Japan）
※2017年は実績値、2018年以降は予測
なお、稼働環境別の動向は以下の通り。
Windows
WindowsのCAGRは同2.0％と見ている。2020年1月にマイクロソフトからのWindows Server 2008のサポート終了（EOS）を控えているため、2018年から2019年に掛けては更新需要が発生するが、2020年以降はほぼ横ばいで推移すると予測する。
IDC JapanがWindows Server 2008を使用している企業に実施した調査（図2）によると、現時点で66.0％がWindows Server 2016/2012への移行を計画していると回答。Windows Server 2003のEOSではサポート終了間際で移行の駆け込み案件が多く発生したが、Windows Server 2008では余裕を持って計画的に移行する企業が多いと予想できる。
図2：国内企業のWindows Server 2008サポート終了に向けた計画の状況（出典：IDC Japan）
※Windows Server 2008を使用している企業が回答
※「Windows Server 2016／2012への移行を計画」と「Linux／その他サーバOSへの移行を計画」はオンプレミスとIaaSの両方での移行が含まれている
Linux
LinuxのCAGRは同8.9％となり、稼働環境別の構成比では2017年の24.8％から2022年には33.5％にまで拡大すると予測する。企業の基幹業務系システムでの採用を中心にオンプレミス環境での安定した成長が継続すると見ている。
UNIX、メインフレーム
UNIXとメインフレームはハードウェア出荷が減少傾向にあるため、サーバOSの売上も減少傾向が続くと予測する。
