内山悟志「IT部門はどこに向かうのか」

デジタルトランスフォーメーションとは何をすることなのか

内山悟志 (ITRエグゼクティブ・アナリスト) 2019年04月17日 07時00分

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 多くの企業でデジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みが活発化しており、IT部門が企業のDXにどのような役割を果たすべきかが議論となっています。今回は、改めてDXとはどのようなものなのか、具体的に何をするのかについて整理しておきます。

DXとは何か

 DXの概念は、スウェーデンのウメオ大学で教授を務めるEric Stolterman氏が2004年に提唱したとされ、それによると「ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と述べられています。

 しかし、この定義は非常に抽象的であり、世の中全般の大きな動きを示してはいるものの、具体的に何をすることなのかを理解するのは困難です。世の中全般の動向ではなく、企業のDXに対する取り組みをより的確に表しているものとして、経済産業省が2018年12月に発表した「DX推進ガイドライン」の定義があります。

 それによると、DXとは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズをもとに、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」としています。

 単に、AI(人工知能)やIoT(モノのインターネット)などのデジタル技術を活用することでもなく、それによって製品やサービス、ビジネスモデルを変革することにとどまらず、組織、プロセス、企業文化・風土までも変革することを表しており、企業そのものを大きく転換させる概念であるといえます。少し極端かもしれませんが、言い換えれば、企業を丸ごとAmazonやGoogleのようなデジタルネイティブな会社に変えてしまうことを意味するといっても過言ではありません。

DXで具体的にすることとは

 DXへの取り組みは大きく2つの分けられます。1つは、具体的なDXに関わる活動であり、もう1つはDXを推進するための環境整備とそれに向けた企業内改革の推進です(図1)。

 これらの2つの活動は不可分であり、歩調を合わせて進めなければならないものです。すなわち、具体的なDXの推進を実行しながら、それと並行して環境整備や企業内改革を推し進めていくことを意味します。

 国内企業においてよく見られる現象として、環境整備や企業内改革をおろそかにして、具体的なDXの活動を進めようとするケースがあります。そのような進め方の場合、実際のDXを推進する過程で、不備な環境に妨げられ、頻繁につまずくこととなります。

 具体的なDXの推進には、「業務の高度化や顧客への新規価値の創出」と「新規ビジネスの創出やビジネスモデルの変革」の2つのタイプがあります。前者は、主に既存事業を対象とし、デジタル技術やデジタル化したデータを活用して、業務のあり方を大きく変革したり、これまで実現できなかったことを実現したりします。一方、後者は自社がこれまで展開してこなかった分野の事業を創造したり、新しい市場を切り開いたりするものです。両者では、推進のアプローチや目指すゴールが異なります。

 DXに関する議論が噛み合わない状況をさまざまな場面で目にしますが、それは両者の違いを明確にしていないことが原因であることが多いと考えられます。

図1.デジタルトランスフォーメーション(DX)の全体像(出典:ITR)
図1.デジタルトランスフォーメーション(DX)の全体像(出典:ITR)

 DXへの取り組みは、トリップでもトラベルでもなく「デジタルジャーニー」と表現されるように企業にとって長い旅路となります。長い旅路に出発するためには、まず目的地を定め、正確に決められないにしても目標としての旅程と経路に対する方針を立てなければなりません。長い旅路となるDXに取り組むに当たっては、デジタルイノベーションの全体像を描き、向かうべき方向について経営者やDX推進者だけでなく、全従業員が認識を共有することが求められます。

内山 悟志
アイ・ティ・アール 会長/エグゼクティブ・アナリスト
大手外資系企業の情報システム部門などを経て、1989年からデータクエスト・ジャパンでIT分野のシニア・アナリストとして国内外の主要ベンダーの戦略策定に参画。1994年に情報技術研究所(現アイ・ティ・アール)を設立し、代表取締役に就任しプリンシパル・アナリストとして活動を続け、2019年2月に会長/エグゼクティブ・アナリストに就任 。ユーザー企業のIT戦略立案・実行およびデジタルイノベーション創出のためのアドバイスやコンサルティングを提供している。講演・執筆多数。

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