拡張現実（AR）は、仮想現実（VR）ほどの人気とはなっていない。ARは見栄えの良いヘッドセットとともに語られるVRとは異なり、どうしても派手さに欠け、現時点においてはほとんどがスマートフォンでの利用に限られている。
しかし、ARはわれわれが手放せなくっているモバイル機器で利用できるため、世界的な普及に至るまでにそれほどの時間はかからないはずだ。ARは人が好むか好まざるかにかかわらず、現実世界をクリック可能かつ検索可能な、データで彩られたエクスペリエンスに変えるようになる。そしてそう遠くない未来には、スマートフォンを使えば実質的にどのようなものであってもかざすだけでその情報を引き出したり、手っ取り早く商品を注文できるようになるはずだ。また近い将来、Facebookのプロフィールを検索しなくても、見知らぬ人にスマートフォンを向けるだけで、その人物に関する詳細な情報が得られるようになるかもしれない。
最後の予想は恐ろしいものだが、おそらくは幸運なことにARはまだ揺籃期にある。事実、その大半はこれまでのところ、ちょっとしたギミックどまりであり、マーケターのキャンペーンや、ブランドアクティベーションに利用されるだけのものとなっている。
しかし、こうした状況は変わろうとしている。筆者は、複合現実（MR）ソリューションを手がけるZapparの共同創業者であり、最高経営責任者（CEO）でもあるCaspar Thykier氏に話を聞く機会を得て、2019年を振り返るとともに、2020年のARの展望を予想してもらった。
2019年を振り返って
コネクテッドパッケージングが勢いづいた
コネクテッドパッケージングは既に確実なキャンペーン戦略としてその地位を確固たるものにしているが、一部の業界大手企業が採用したことで、さらなる飛躍を遂げた。NestleやMcDonald's、Danoneのような企業によって、大手企業がどのようにしてARの可能性を世界的な規模で追求できるのかが示された結果、同テクノロジーの力がさらに裏付けられ、他のブランドも目を向けるような波及効果が生み出された。
空間コンピューティングが学習や訓練、開発のためのツールとしての地位を確立した
ARには注意を引いたり、脳裏に刻み込むという面でポジティブな効果があることが知られるようになるとともに、ARがマーケティングという枠を超えて用いられるようになってきているのは喜ばしい。職場において、従業員のオンボーディングや訓練、専門能力の開発といった分野でのARの実用的な事例がみられるようになっており、ARは作業の効率や、一人前になるまでの時間、記憶の再現でメリットがあるという経験的な証拠もある。また、まとまりのないワークフォースを活性化させたり、無駄を削減するために活用することもできる。例を挙げると、ピザチェーンを展開しているPapa Murphy'sはARを活用するステーションを主な訓練場所に設置し、従業員のオンボーディングプログラムでARの利用を続けている。この手のユースケースは、金融サービスからヘルスケア、大手のコンシューマー製品複合企業、高等教育機関、職業訓練所に至るまでのさまざまな業界で一般的になってきている。より多くの企業がこのテクノロジーを試用し、優れたユースケースを共有していけば、採用が進むとともに、学習と開発（L&D）のツールとしてARがメインストリームになっていくだろう。
