世界中で進行している健康危機と景気後退によって、この数カ月の間に、どんなに優れたアナリストでも予想できなかった出来事が数多く起きた。それを考えれば、これからの数年間を見通そうとするのは難しいことだ。
調査会社のCCS Insightは、それでもこの課題に挑戦し、2021年以降のテクノロジーに関する100の予測を発表した。同社が予想を発表するのは毎年のことだ。前年の予想の中には、今後10年間でディープフェイクを検出する技術が台頭する、一部の家庭に家庭用ロボットが導入されるといった項目が含まれていた。
しかしそれから1年後のとなる2020年の予想では、その項目の多くが、何らかの形で新型コロナウイルスの影響を受けたものになっている。CCS Insightの主席アナリストAngela Ashenden氏は、米ZDNetの取材に対して、「この数カ月間に私たちが見てきたことは、私たちが専門としている多くの分野の様相を完全に変えてしまった」と述べ、「私たちが2020年に提唱した予想の多くは、2020年にしかできないものだったかもしれない」と付け加えた。
同社が予想した今後数年間のトレンドの多くは、その背景に、健康危機がもたらした働き方の劇的な変化がある。CCS Insightは、2022年になっても、オフィスで働く従業員の半数以上が依然として主に自宅で勤務しており、大企業の3分の1は、オフィスの不動産経費を平均で20％削減すると予想している。
3月頃を皮切りに世界中で在宅勤務の実験が始まってからは、同様の判断を示すレポートが数多く発表されてきた。例えば、英国経営者協会（IoD）が発表した最新の統計によれば、経営者の4分の3近く（74％）が、今回の危機が去った後もリモートワークを増やした状態を維持すると回答しており、半数以上がオフィスの利用を減らす意向を示している。
最近では「未来の働き方が到来した」というキャッチフレーズが繰り返し使われている。Ashenden氏は、この状況認識から、ほかの多くの予想が生まれたと説明する。「2020年に誰もが興味を引かれたのは、デジタルトランスフォーメーションの加速だった」と同氏は述べている。「私たちが最初に行った予想は、リモートワークに関するものだった。それが、ほかの多くの予想に影響を与えた」
例えばCCS Insightは、いわゆる「在宅勤務のラストワンマイル」について改善する製品が数多く登場すると予想している。優れたリモートコラボレーションツールは以前から存在していたが、今後ネットワークに接続されたホワイトボードデバイスなどのサービスに対する需要が高まることは不可避だからだ。同社は、2021年を通じて、Googleの「Jamboard」やMicrosoftの「Surface Hub」、サムスンの「Flip」などの利用が急激に増えると予想している。
