利用者に提供可能な価値として、「Data Volume（データ量）、Performance（性能）、Utility Model（従量課金制の意）、Instantly Elasticity（柔軟性・弾力性）、Ease of Use（使いやすさ）」の5項目を並べた。
「当初は少量のデータもPB級まで格納し、単一処理でも複数処理でも劣化しない処理性能。クラウド時代は当然の従量課金制や用途に合わせてコンピュートリソースを増減できる柔軟性。そしてデータレイクの運用はチューニングが欠かせなかったが、Snowflakeはフルマネージドサービスのため、顧客はデータ分析に集中できる」（東條氏）
日本国内では日産自動車やサイバーエージェントなど16社がSnowflakeを活用しており、NTTデータ、サーバーワークスなど14社がサービスパートナーに名を連ねる。
インテージテクノスフィア 代表取締役社長 饗庭忍氏
導入企業の1社である、マーケティング調査企業のインテージグループに連なるインテージテクノスフィア（東京都西東京市）は、Snowflakeでデータ集計分析システムを刷新した。インテージテクノスフィア 代表取締役社長 饗庭忍（あいば・しのぶ）氏はデータにまつわる課題として「データ粒度が細かくなり、量も膨大になった。複雑な集計処理が必要ながらも、顧客に素早く（結果を）提供することが必要」として、Snowflake導入に至ったと説明する。
現在2021年の本格運用に向けて試験を重ねている最中だが、他のDWH製品と比較して、饗庭氏は「2～5倍の性能向上とインフラコストは3分の2以下を実現。システム管理工数の大幅削減も大きなメリットと感じている。また、われわれは用途に応じてオンプレミスとクラウドを使い分けているが、既存クラウドとシームレスに接続できるのも決め手の1つ」だとSnowflakeの選定理由を述べた。
インテージテクノスフィアによるSnowflakeの導入効果（出典：インテージテクノスフィア）
※クリックすると拡大画像が見られます
現在Snowflakeは、日本語ウェブサイトの充足化やサービスのUI日本語化、1000ページ以上ある技術ドキュメントの日本語化に取り組んできた。他方でコミュニティー「SnowVillage」を9月に立ち上げ、存在感の向上に尽力している。
「2021年上半期には有償の技術者養成トレーニングクラスを日本語で提供し、現在試験運用中の日本語テクニカルサポートは2021年下半期の開始を予定している。（Snowflakeを）日本の顧客に親しんでいただける製品として成長させたい」（東條氏）
