デル・テクノロジーズは3月24日、「中堅企業IT投資動向調査2021」の調査結果を発表した。従業員100～1000人未満の同社顧客企業約1500社を対象に2月1日～3月5日に調査した。2020年2月、同年8月に続いて5回目を数える。
調査から、日本の中堅企業は「事業変革」「営業変革」「働き方改革」の3つの分野でデジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みを加速していると説明。これらのDXを積極的に推進する企業ほど迅速に業績を回復しており、市場の急速な変化に対してDXを活用していち早く変革していくことが業績回復の一手となることが明らかになったとしている。
「事業変革」に取り組んだ企業の業績回復傾向は51.7％
前回の調査と比較して、「全社横断的に業務データの可視化」や「デジタル化に向けた部門新設」など「事業変革」に取り組んだ企業の業績回復傾向が51.7％に向上した一方で、未実施企業は17.1％にとどまった。ただし、実施企業の割合は全体の3.5％にすぎない。
上席執行役員 広域営業統括本部長 瀧谷貴行氏は「デジタル活用による業務プロセスの効率化やコスト削減と、新たな事業価値創造を目指したDX投資のバランスを取りながらデータの可視化に着手し、全社横断的な事業変革に取り組むことで、ニューノーマル（新常態）時代の業績回復を強化できる」と調査結果を分析する。
（左から）デル・テクノロジーズ 上席執行役員 広域営業統括本部長 瀧谷貴行氏、同社広域営業統括本部 西日本営業本部長 木村佳博氏
2017年から実施してきた中堅企業IT投資動向調査だが、結果を2020年8月の（上昇や拡張、改善、積極化などの動きを示す割合である）ディフュージョンインデックス（DI）値と比較すると、「事業変革」に取り組んだ企業の業績回復傾向は51.7％に向上。2020年8月では圏外だった「経営判断に必要な情報やデータの可視化」を検討、計画する企業も21.7％を占める。また、平均12.3％のコスト削減を求められている中堅企業は75.4％にもおよび、「業務時間の短縮（60.3％）」「業務量の削減（49.2％）」が上位に並んだ。
中堅企業IT投資動向調査2021の概要（出典：デル・テクノロジーズ）
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