三井物産(槍田松瑩社長)、三井情報開発(増田潤逸社長)、インディゴ(平尾潤一社長)の3社は、新次元の文書管理ソリューションパッケージ「Document to Database」を発売する。
同製品は、Microsoft Office Excel/Word、インディゴの文書管理ソフトウェア「InfoDyne」、三井物産・三井情報開発のXMLデータベース「NeoCoreXMS」を組み合わせた、まったく新しいコンセプトの文書管理ソリューションパッケージ。ExcelやWordで作成した文書をXML形式でファイルサーバーに保存するだけで、文書内の情報を自動解析してデータベースが構築できる。さらに、データベースに格納された情報を取り出してOffice文書に自動転記、再利用することも可能だ。
これにより、Microsoft Office文書とXMLデータベースの双方向で、作成、保存、検索、再利用という文書ワークフローがプログラミングなしで実現し、トータルコストの削減が期待できる。価格は1500万円から、初年度2億円の売り上げを見込む。