富士通グループは1月15日、日本ケンタッキー・フライド・チキン（以下、KFC）におけるケンタッキーフライドチキン事業の販売戦略立案用に、販売実績の分析ができる「新販売情報分析システム」を構築し、本稼働を開始したと発表した。
KFCでは、ケンタッキーフライドチキン事業（全国1500店舗）やピザハット事業（全国362店舗）を展開するうえで、日々発生する販売情報を全社共有の基幹システムに収集し、キャンペーンデータによる併売分析など、さまざまな販売分析に活用していた。しかし、基幹システムから各事業別に必要な分析情報を、そのつど抽出していたため、販売情報の分析には2～3日程度かかっていたという。
販売情報の分析スピードを向上することを目的に、2008年6月にピザハット事業で「新販売情報分析システム」を新たに構築。今回、ケンタッキーフライドチキン事業にも同システムを拡張した。
同システムのIT基盤には、富士通ビー・エス・シーのオンメモリデータベース製品「Oh-Pa 1/3 Data Server」が採用されている。オンメモリデータベースは、処理すべきデータをすべてメモリ上に置くことで、大量データの高速処理が可能になる。富士通によると、新システムでは、KFCの分析処理にかかる時間を5分程度にまで短縮できており、販売戦略立案の大幅なスピードアップと効率化を実現できたとしている。
KFCにおける新販売情報分析システムの概略図（出典：富士通）
