使用するアプリケーションについて知っておく
ユーザーが必要とするアプリが、簡単に手に入ると仮定してはならない。ユーザーはただRDPクライアントを入れさえすれば、デスクトップやターミナルサーバに遠隔から接続できると仮定すべきではない。タブレットのディスプレイは、ターミナルサービスを操作したり使ったりするには小さすぎることが判明するかもしれない。検証チームを組織し（たとえ簡単な形でも）、現場でテストするために端末を数台購入すべきだ。アプリが入手可能で、プログラムは必要に応じて動作し、スタッフがそのタブレットで行うつもりだった作業を実行できることを確認すること。そうしておけば、タブレットが目的に合わなかったとしても、それに気づくのは概念実証テストの最中であって、数十台、あるいは数百台をまとめて購入した後ではない。
経費について理解する
確かに、企業は低価格版の「iPad 2」を399ドルで、新iPadを499ドルで購入することができる。しかし、容量とネットワーク接続の規格を追加したモデルはこれよりも高価だ。64GバイトのWi-Fi + 4Gモデルは、830ドルにもなる。移動するスタッフはデータ通信サービスに加入する必要があり、毎月かかる通信費も考慮に入れる必要がある。1年あるいは2年のライフサイクル全体で見れば、タブレットにかかる経費は簡単にビジネスクラスのラップトップコンピュータを上回る。したがって、企業がタブレット導入を予算化するときには、確実に適切な予算を計上し、毎月かかるデータ通信の費用も計算に入れておかなくてはならない。
タブレットのサポート方法、安全性の確保の方法を知っておく
iPadやタブレットをサポートするヘルプデスクを準備すること。さもなければ、チケットの待ち行列は長くなり、技術者はいらだち、エンドユーザーは腹を立てるだろう。ヘルプデスクスタッフに、よくある問題（Exchangeアカウントの設定方法、インターネット接続に関するトラブルシューティングの方法、組織が想定するスタッフのアプリ購入およびインストール方法、公式VPN経由での社内ネットワークへの接続方法、どのユーザーにリモートアクセスが許されるかなど）や、万一マシンを紛失したり、盗難に遭った際に遠隔からデータを消去する方法などのマニュアルを渡しておくこと。また、あらかじめタブレットが満たすべきセキュリティ要件を決定しておくこと。例えば、ユーザーが社内ネットワークの外に秘密情報を持ち出すことが禁止されているのなら、タブレットはより安全でなければならない。アクセスの際にパスコードを入力させるなど、他のセキュリティ手順を確立しておくことだ。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
