＃3：ドローン（無人機）
農業従事者はしばしば広大な土地をまたにかけて作業するため、各区画の生産性を監視する手助けを必要としている。ドローンは追加人員や人工衛星といったものに対する代替になりつつある一方、その有用性も先進的なテクノロジによって高まってきている。ドローンの使用により、農業従事者は病気の、あるいは被害を受けた作物がどこにあるのかを正確に把握したり、より緻密に肥料や農薬を散布できるようになるとともに、農場の特定区画の写真を撮り、その時の情報をすぐさま得られるようになる。
Association for Unmanned Vehicle Systems International（AUVSI）が2013年3月に公表した報告によると、米連邦航空局（FAA）が商用ドローンを認可すれば7万人の雇用が生み出されるという。しかし、農業分野におけるドローンは雇用の創出ではなく、雇用の削減に結びつく可能性もある。
＃4：モノのインターネット（IoT）
センサは食品テクノロジにとって非常に重要だ（そして今後もそうあり続けるだろう）。モノのインターネット（IoT）は、かんがい技術や収穫量モニタといったかたちで既に農業分野に浸透してきている。例えば、「WaterBee」というシステムは、ワイヤレスセンサを使用して土壌の組成やその他の環境因子についてのデータを収集し、水の無駄遣いを減らすようになっている。
また穀物貯蔵庫にセンサを設置すれば、遠隔地から温度と湿度を監視できるようになる。John Deereブランドで有名なDeere & Companyは、農作物の成長速度を調整したり、肥料や植え付けの無駄を省くために、自社の機器に土壌の水分や生産性を監視するセンサを追加した。農場におけるIoTの使用例としては他に、GPSとワイヤレスセンサを組み合わせたデバイスで害虫を監視したり、作物データを分析する「Z-Trap」というものもある。このベースステーションは特定の害虫を標的としているものの、特定農地内におけるすべての罠の間で独自の通信ネットワークを構築し、そのデータをクラウドにアップロードするようになっている。
＃5：廃棄される食べ物を削減するためのアプリ
毎年、米国の食料のうち40％は廃棄されているという事実がある。ソーシャルメディアと新たなテクノロジによって、この数字は劇的に減少させることができるはずだ。食料の有効利用は、アプリとウェブプラットフォームによって大きく前進している。「Leloca」というアプリは、近場のレストランが提供する、登録後45分間有効となるお得な割引料理（たいていの場合30〜50％割引）の情報をユーザーに提示して、レストランにおける食べ物の無駄を減らすというものだ。また「222 million tons」という別のアプリは、ユーザーが選択した世帯規模と食事の好みを元に、購入すべき食材のリストを作成してくれる。これらの他にも、特に革新的なプラットフォームとして「LeftoverSwap」という、ピザから生鮮食品に至るまで、あまった食べ物が手元にある人々と、その近くにいてその食べ物を安く購入したり、もらい受けたり、交換したいと思っている人を引き合わせるというものもある。
