彼らが大学生になる2028年ごろには、これまでの成績などのデータをもとに、各教科の履修すべきポイントをAIがアドバイスしたり、個々の学生の能力にあわせたフォローアップをすることなどが当たり前のようになっているだろう。卒業論文は、先生が内容のチェックをするだけでなく、AIが過去の膨大な論文情報から、適切なアドバイスをしてくれるようになるかもしれない。
政府が発表した「官民ITS構想・ロードマップ2015」では、2020年代後半以降に、完全自動走行システム（レベル4）の市場化を目指しているように、自動運転車が走行するための法制度も改正され、一部で人間が介在しないで運転が可能な完全自動運転車が走っているだろう。
大学生は、これまでの運転免許ではなく、自動運転車用の免許を取得し、学生同士でシェアする自動運転車に乗り、街中を走っている可能性もある。自動運転車を学生でシェアするシェアリングエコノミー動きは、大学生が先導役となっているかもしれない。
子どもたちが就職する2030年ごろには、人工知能やロボットなどによる雇用の代替が進んでいくという予測もある。野村総合研究所は2015年12月2日、国内601種類の職業について、それぞれ人工知能やロボットなどで代替される確率を試算し、10～20年後に、日本の労働人口の約49％が就いている職業において、それらに代替することが可能との推計結果を発表した。この代替の比率は、米国の35%や英国の47%と比べて高い数値となっている。
人工知能やロボット等による代替可能性が高い労働人口の割合（日本、英国、米国の比較）（NRI提供）
