拡張現実（AR）は実店舗でのショッピングを大きく変え、画面を使わず音声でウェブにアクセスすることが増え、ブロックチェーン技術は100億ドル規模のビジネスを生み出し、モノのインターネット（IoT）は2022年までに1兆ドルの経費を節減する。
これらはすべて、Gartnerによる2017年以降の未来についての予測だ。これらの予想は、米フロリダ州オーランドで開催された「Gartner Symposium/ITxpo」で発表された。カンファレンスのテーマはデジタル変革、デジタル体験、そしてデジタルエンゲージメントだ。
この記事では、テクノロジの変化がビジネスに与える影響について考えてみたい。
以下のスライドは、企業が今後組み合わせて利用していくことになるテクノロジをまとめたものだ。少なくとも、この図はテクノロジ業界の流行語を理解するためのスタート地点にはなる。
では、Gartnerの予測の行間に何が隠されているかを読み解いていこう。
2020年までには、拡張現実を使ってショッピングをする消費者が1億人に達する。GartnerのアナリストであるDaryl Plummer氏とDavid Cearley氏は、ARが一般に普及すると主張している。デジタル情報と物理的な世界の融合が進むに従って、小売店はARを使ってショッピング体験を大きく向上させるようになる。
筆者の見解：ARは、ショッピングモールや実店舗におけるショッピングの救世主になる可能性がある。ARは、実店舗の小売店がAmazonに対抗できる可能性をもたらす、数少ない技術の1つだ。だが、ツールがまだ開発途上であり、「Pokemon GO」以外には一般利用者への普及が進んでいないことを考えると、1億人という数字はやや大きすぎるように思える。もう1つの大きな障害は、2020年までにARを真に活用できるだけの技術力を、小売業界が持っていないことだ。ARはむしろ、医療やモデリング、トレーニング、シミュレーションなどの分野に大きな影響を与えるだろう。
2020年までに、ウェブ閲覧セッションの30％が画面以外を通じて行われるようになる。Gartnerの意見では、「Google Home」や「Amazon Echo」が、音声によるウェブとのインタラクションの先駆けとなるという。
筆者の見解：企業はウェブページやアプリの後の時代に備える必要がある。ブラウザを使わないウェブとのインタラクションの比率は、さらに高くなるかもしれない。もう1つ考慮すべきポイントがある。常にスマートフォンを携帯している子供たちは、スマートフォンを使うために毎回音声を使うことで、反復運動過多損傷（RSI）になるかもしれない。もしそうなれば、これはこの世代特有のRSIになるだろう。
