回答者の大半（86％）が、デザインドリブン型の企業は他の企業よりも業績がよいという考え方に共感し、82％が自社では創造性が高く評価されていると考えている。また77％がブランドの差別化のためにデザインに投資している。その一方で、44％は自社にデザイン上の優位性を獲得するためのプロセスや協力のためのワークフローが不足していると考えている。
この調査で、協調的で顧客中心的な文化を簡単に獲得できている企業と、できていない企業の間に明確な差異が存在することが明らかになった。前者はより規模が小さく、動きが速いスタートアップ型の企業である傾向があり、後者は従来型の大企業である傾向が強い。
Adobeの調査によれば、パーソナライゼーションと、それを進めるためのチャネルが、マーケティングを成功させる原動力となっているが、アジア太平洋地域のマーケターは、モバイルアプリやソーシャルメディアを用いた顧客とのエンゲージメントを優先する傾向が強い。
デジタルマーケターが今後もっとも有望だとして挙げた技術は、VRおよびAR、IoTデバイス、AIとボット（特に欧州）となっている。
提供：Adobe
結論
デジタル変革とは、組織文化、ビジネスプロセス、ITの運用を新たなテクノロジ（ソーシャル、モバイル、AIと機械学習を含むアナリティクス、クラウドに加え、VRとAR、IoT）を中心に再構成することにより、顧客との関わりをさらに向上させ、組織内のプロセスを合理化することだ。
さまざまな調査が、多くの企業は依然としてデジタル変革の初期段階にあることを示している。その多くが、顧客体験から取り組みを始めているが、小規模でより動きが速い企業は、古い遺産を抱えている大企業よりもこのプロセスを容易だと捉えている。
データはデジタル変革を経た企業にとって重要な資源であり、データサイエンスはこの資源を換金可能な価値に変える。しかし、この資源や高付加価値資産は盗んだり人質に取ったりすることも、間違って利用することもできるため、次世代企業は保有する情報を慎重に守らねばならない。顧客のプライバシーやデータのガバナンスに関する規制も、恐ろしい勢いで進む時代の変化に合わせて変わっていく必要がある。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
