Rhodes氏は「この点を認識し始めた2014年、われわれは『原点に立ち戻ってあらためて考える必要がある。自分たちが得意としているものは何だろうか?』と自問した。われわれは他社のテクノロジを活用し、そのモニタリングや管理、セキュリティの強化といったかたちで価値を付加することに長けている」と述べた。
しかし2014年のこの決断後における市場での道のりは、Rhodes氏が言うところの「険しいもの」となり、同社は2016年に投資会社Apollo Global Managementによる総額43億ドルの買収に合意し、株式非公開企業となった。
同氏によると、株式非公開企業となる決断を明らかにした際には、従業員たち(「Rackers」(ラッカーズ)と呼ばれている)から総立ちの拍手喝采を受けたという。同氏は「株式の非公開化は、Amazonが竜巻だというシンプルな理由からだ(中略)株式の非公開化はちょうど良いタイミングだというのがRackersの意見だった」と述べた。
株式非公開企業となった結果、Rackspaceは長期的な計画を推進できる機会を手にした。
Rhodes氏は「90日というサイクルでの企業運営は最悪だ。(将来を見据えた賭けで)投じる資金を縮小せざるを得なくなる」と述べたうえで、「仕切り直したうえで、翌四半期の1株あたり利益についてではなく、2019年や2020年により好調な業績を残すにはどうすればよいかについて語り合えるのは、とても新鮮だ」と語った。
そうは言っても、順風満帆というわけではない。同社は2月に、米国従業員の約6%を削減するレイオフに着手したと発表している。
「詰まるところ現在は、いかにしてより強力な企業を作り上げていくかという話だ。Amazonと戦うために、コンピューティングストレージやネットワークの構築に年間3億ドルを費やさなくても済むのであれば、その投資をどこに振り向けるべきだろうか?答えはマネージドサイバーセキュリティサービスや、プロフェッショナルサービスといったものになる」(Rhodes氏)
同社は最近、「Google Cloud Platform」の初のマネージドサービスパートナー企業となる契約を締結している。また、ドイツにデータセンターを開設すると発表してもいる。