本連載「松岡功の『今週の明言』」では毎週、ICT業界のキーパーソンたちが記者会見やイベントなどで明言した言葉をいくつか取り上げ、その意味や背景などを解説している。
今回は、日本ヒューレット・パッカードの吉田仁志 代表取締役社長執行役員と、シスコシステムズのErwin Matti 執行役員の発言を紹介する。
「働き方改革には企業文化の変革が求められる」
（日本ヒューレット・パッカード 吉田仁志 代表取締役社長執行役員）
日本ヒューレット・パッカードの吉田仁志 代表取締役社長執行役員
日本ヒューレット・パッカード（HPE）が先頃、「働き方改革を牽引する次世代ミーティングルーム」と銘打ったショーケース「HPE Intelligent Spaces - Workplace」（通称：Cube）を、本社がある東京・大島オフィス内に開設したと発表した。吉田氏の冒頭の発言はその発表会見で、働き方改革についてのHPEの考え方を述べたものである。
Cubeは、無線LANソリューション「HPE Aruba」やMicrosoft Office 365などを駆使し、ミーティングルームとしての利便性や生産性向上を追求した設備である。IoT（Internet of Things）技術も活用し、例えば、部屋自体がミーティングに参加するメンバーを把握していて、それぞれが着席した際に必要なツールを自動的に立ち上げてくれたり、ミーティングの進行を補佐してくれたりする。
日本ヒューレット・パッカードが開設した「HPE Intelligent Spaces - Workplace」（通称：Cube）
HPEがなぜ、こうしたショールームを開設したのか。そこには働き方改革に対する同社ならではの考え方がある。それは、これからは「会社で仕事をする」時代から「会社を社員に届ける」時代に変わっていく、という考え方だ。
吉田氏はこの意味について、「働き方改革における論議の中でワークライフバランスが重要だとよく言われるが、私たちはワークとライフのバランスをとるより、インテグレーションすることが大事だと考えている。このワークライフインテグレーションは在宅勤務だけでなく、会社でも効率よく仕事ができることを重視している。その際、会社が取り組むべきなのは、社員が会社で働きたくなるような環境を整えることだ」と説明した。
つまり、HPEが今回開設したCubeは、社員が会社で働きたくなるような環境を具現化したものといえる。
