コロナ禍にあった1年間について石倉氏は「大きな変化はない」と語る。ただ、「子どもを保育園に預けていたため、“（緊急事態宣言下で学校や保育園が休校、休園で子どもが家庭内にいる）テレワークwithキッズ”は難易度で表現すると300倍は違う。一部は特別休暇などで対応した」（石倉氏）という。
テレワークのメリットは人材採用
セッションではテレワークのメリットが議論された。
キャスター 取締役COO 石倉秀明氏
キャスターの石倉氏は「圧倒的に採用。東京に住む必要もなく、日本全国もしくは世界のどこからでも（人材を）採用できる。もう1つはコミュニケーション。テキストチャットという非同期コミュニケーションが増えるものの、たとえば執務室で行われた会話はその場にいないと参加できなかったが、（テレワーク環境では）チャットとして残るため、（結論に至るまでの背景や意図など）情報量が圧倒的に多い」と利点を強調した。
オイシックス・ラ・大地の三浦氏もキャスターと同様に「採用のしやすさ。弊社なら自然に（テレワークができる）期待をもって応募してもらえる。また、時短（時間短縮）勤務で帰宅した社員やパートの方々もチャットでコミュニケーションを継続できるため、精神的負担が軽減したとの調査結果が出ている」と解説した。
コクヨの新居氏は「（コロナ禍が）組織と人の関係性を大きく変える機会だった。多くの大企業は上意下達的に（社員を）管理監督するが、（テレワークにおける）働き方の分散化を通じて、上司も部下も組織も社員も互いを信頼し合う必要性に気付いた。弊社もベテラン社員などがチャットで苦労している場面はあるものの、（コロナ禍以前のオフィスに集う）働き方が当たり前から、大きく舵を切ったことにメリットを感じる」と述べた。
働き方や生産性向上を模索
当然ながらすべての企業がテレワークに舵を切るのは容易ではない。
キャスターの石倉氏は「われわれは試行錯誤の末、今の状態に至っている。ただ、もっと進化するパターンもあると思う。スポーツで表現すれば、サッカーとフットサルのように基本は同じだが、競技が変わる。ルールや特性、活用方法が異なるように、働く場所とあわせて仕事の方法も変えればよい。この点が抜け落ちている」と助言した。
