長引くコロナ禍で、オンライン会議は業務上当たり前の光景となりました。その結果、イヤホンやヘッドセットが1人1台必要な時代が到来しています。個々人がお気に入りのイヤホンやヘッドセットを購入し、それぞれに使い勝手の良い環境を用意する一方、企業としてこうした周辺機器を一括して購入したり管理したりするという話はあまり聞こえてきません。
オンライン会議に、企業が支給しているPCやスマートフォンを介して参加することを考えると、イヤホンやヘッドセットも同じように、企業として管理を検討する必要があるでしょう。
ヘッドセットはクオリティーも重視される時代に
オンライン会議は、いまやビジネスパーソンの日常に定着しています。それに伴い、イヤホン、ヘッドホン、ヘットセッドなどのオーディオ機器のクオリティーも重視されるようになっています。オンライン会議の際に、「とりあえずZoom Meetings や Microsoft Teams に入っておけばいい」という状況から、音質も画質もクリアで、社内はもちろん社外との会議でもきちんと始めることが当たり前に求められるようになり、オンライン会議では、その「質」が重視されています。
しかしながら、多くの企業は、従業員が業務で利用するヘッドセット機器を購入・管理しておらず、その「質」については、従業員が個人の判断で購入・管理しているケースがほとんどです。音楽を聞くためにプライベートで購入した機器を、そのまま仕事に利用していることも少なくありません。
こうした中、一部の日本企業ではヘッドセットを企業として一括で購入・管理し始めるようになっています。こうすることは、従業員のオンライン会議における「質」を維持、向上させるだけでなく、企業側にもトラブルシューティングや利用状況の把握など、さまざまなメリットがあります。
コロナ禍の行方はいまだ見えていませんが、今後も半永久的にリモートワークやハイブリッドワークを活用する企業が多いでしょう。オンラインでの会議や商談における生産性とクオリティーの向上は、リモート環境下での業績の維持・向上につながるはずです。
このように、ヘッドセットが業務でも1人1台となった現代において、企業が購入・管理する場合に、どの部門が担当するのがよいのでしょうか。ヘッドセットをPCの周辺機器と捉えると、企業が貸与するマウスやキーボードと同列に扱うのであれば、情報システム担当者が主導するのが適任だと考えられます。
